メディアアナリスト・井坂公明


東日本大震災における被災者の情報ニーズとメディア利用行動



東日本大震災で大きな被害を受けた岩手、宮城、福島3県の被災地では、被災者の立場からみてどのような段階で、どのような情報が求められ、どのような伝達手段(メディア)が役立ったのか─。日本民間放送連盟・研究所が昨年実施した「東日本大震災時のメディアの役割に関する総合調査」を手掛かりに、被災者の情報ニーズとメディア利用の実態を分析した。



それによると、震災発生時・直後には緊急地震速報や大津波警報などの防災情報が必要とされ、緊急地震速報の周知には防災無線と携帯・パソコン(PC)が、大津波警報の周知には防災無線とラジオが大きな役割を果たした。大津波警報については、防災無線が機能した地域と、そうでない地域に明確な差が見られた。また、全体的に携帯やインターネットなどの通信系メディアは、地震や津波による停電や断線、中継基地局の被災が原因で、1週間後ごろまでは貢献度が低い傾向にあったことも判明した。 

民放連の調査は「被災地受け手調査」と「被災地送り手(メディア事業者)調査」で構成、2011年7月から10月にかけて実施された。本稿では、受け手調査の内容を紹介する。

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