情報支援レスキュー隊(IT DART)

「IT×災害」会議から生まれた活動の1つが、日本DMAT(災害派遣医療チーム、以下DMAT)の活動からヒントを得た、災害の急性期に被災現場で情報の収集、活用、発信を目指す「情報支援レスキュー隊(IT DART)」だ。東日本大震災では「情報の空白地帯」が広域で発生し、支援が滞ったことで失われた命も多い。発災直後こそ、被災地からの自発的・主体的な情報発信が重要になるとの考えから、被災後100時間を目標に緊急支援チームが被災地に入る計画を立てる。現在はまだ可能性を探る段階だが、業界からの注目度は高い。ITその活動を追った。

情報支援レスキュー隊の創設メンバーの1人である斎藤昌義氏は、大学卒業後日本IBMに入社。システム営業やマーケティング部門で新規事業の立ち上げなどを経て、1995年にITビジネス開発と人材育成を主たる事業としたネットコマース株式会社を立ち上げた。東日本大震災後は「ITで日本を元気に!」の活動に参加。被災地におよそ1000台のPCやプリンター、ネット接続機器を届けたほか、東北に拠点を置くIT企業に対し、東北以外で新しい顧客を開拓するセールス・マーケティングセミナーを開催するなど、積極的に被災者支援に取り組んできた。及川氏とも「ITで日本を元気に!」の活動で面識を得ていたという。

IT×災害の活動の中から誕生 
IT×災害の活動も、「ITで日本を元気に!」の代表メンバーとして当初から関わっている。 

斎藤氏は「IT×災害は、ITに携わる人間が、震災にどのように取り組んだのか、お互いの情報を共有し本当に成果が上がっていたのか、もしくは成果が上がっていないものも含め、客観的に検証する“場”を作ろうという活動だった。あくまで“場”なので、何か結論を出すとか、何かを作るとかいうことは考えていなかった」と話す。それでも結果として、2013年のIT×災害第1回会議で、DMATの活動から発想を得た、における災害IT急性期の情報収集・活用・発信の必要性がグループディスカッションで討議され、情報支援レスキュー隊創設への本格的な取り組みを開始することになった。 

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