2016/08/18
誌面情報 vol50
ボストンマラソンの教訓を学べ
海外のスポーツ大会における危機管理体制で注目したいのがボストン市だ。2013年4月、伝統のボストンマラソンを襲った連続爆弾テロ事件は、白昼のイベント会場という人出の多い場所を狙ったテロにもかかわらず、犠牲者は現場で死亡した3人にとどまり、病院に搬送された重傷者を含む全員が救命された。
テロ対策の専門家で日本大学総合科学研究所教授を務める河本志朗氏は、「何かが必ず起きることを前提にして、本気で訓練をしてきたからこそ被害が最小化できた」と対応を評価する。
河本氏によれば、爆弾テロなどで多数の負傷者が出た場合は、①現場で直ちに応急処置とトリアージを行い、②早急に各地の病院に分散搬送し、③病院では負傷の種類に応じた適切な処置をする、という連鎖が機能していなければ、高い救命率を実現することはできない。そのためには、過去に起こったテロ事件などの事例を研究して対応計画を策定し、それに基づく訓練を実施して、問題点を洗い出して改善していくプロセスが欠かせないとする。
ボストンの救急では、こうした訓練の結果、他の地域ではあまり一般的ではないターニケット(四肢の付け根に巻き付けて血流を止める止血器)を出血管理手順に取り入れ、救急車にも標準装備していたという。さらに、病院側はMCI(MassCasualtyIncident:多数傷病者案件)対応の準備や計画をあらかじめ立てておき、災害現場と情報共有しながら、①ER(救急処置室)に入っている患者のうち動かせる者は一般病棟に移す、②通常の手術スケジュールをキャンセルして手術室を空ける、③緊急手術に備え、手術内容によって異なる医療キットを外傷手術用に入れ替える、④CTスキャンやレントゲン撮影のために放射線部も待機するなど、「MCI対応モード」にスイッチを切り替え、多数の患者の受入れを可能にしたとする。
ハード面でも改善を積み重ねることで、市や州の自治体、医療機関、警察、消防が情報を共有できる仕組みを構築してきた。
河本氏は、「こうしたボストンの危機管理体制を構築するまでには、少なくても10年以上の年月がかかっていることを見落としてはいけない」と指摘する。
「東日本大震災前も原発事故を想定した訓練は何度も繰り返されてきたにも関わらず、十分に機能しなかったのは、原発事故は起こらないとの過信が関係者の心の中にあったのではないか。2020年のオリンピックは、海外から多数の観光客が訪れ、東京が東京ではなくなる。言葉も通じない、文化も習慣も違う人々が入り混じる中で、事件・事故は必ず発生することを前提にして、いかに安全を確保するかを真剣に考えなくてはいけない。あと5年しか時間はない。その中で警察や組織委員会だけでなく、企業、市民を含め、すべての国民に意識改革が求められている」(河本氏)。
誌面情報 vol50の他の記事
- 世界に誇る危機管理ビジネス 行動検知・生体認証・ドローンなどで2000億目指す
- 【東京オリンピックの危機管理】 海外の五輪・スポーツイベントから学ぶ
- 【東京オリンピックの危機管理】 オールジャパンで臨む危機管理体制
- 調達が民間企業の最大リスク!?
- 安全神話からの脱却 オリンピックを脅かす危機
おすすめ記事
-
-
リスク対策.com編集長が斬る!【2024年4月23日配信アーカイブ】
【4月23日配信で取り上げた話題】今週の注目ニュースざっとタイトル振り返り/特集:南海トラフ地震臨時情報を想定した訓練手法
2024/04/23
-
-
-
2023年防災・BCP・リスクマネジメント事例集【永久保存版】
リスク対策.comは、PDF媒体「月刊BCPリーダーズ」2023年1月号~12月号に掲載した企業事例記事を抜粋し、テーマ別にまとめました。合計16社の取り組みを読むことができます。さまざまな業種・規模の企業事例は、防災・BCP、リスクマネジメントの実践イメージをつかむうえで有効。自社の学びや振り返り、改善にお役立てください。
2024/04/22
-
-
リスク対策.com編集長が斬る!【2024年4月16日配信アーカイブ】
【4月16日配信で取り上げた話題】今週の注目ニュースざっとタイトル振り返り/特集:熊本地震におけるBCP
2024/04/16
-
調達先の分散化で製造停止を回避
2018年の西日本豪雨で甚大な被害を受けた岡山県倉敷市真備町。オフィス家具を製造するホリグチは真備町内でも高台に立地するため、工場と事務所は無事だった。しかし通信と物流がストップ。事業を続けるため工夫を重ねた。その後、被災経験から保険を見直し、調達先も分散化。おかげで2023年5月には調達先で事故が起き仕入れがストップするも、代替先からの仕入れで解決した。
2024/04/16
-
工場が吹き飛ぶ爆発被害からの再起動
2018年の西日本豪雨で隣接するアルミ工場が爆発し、施設の一部が吹き飛ぶなど壊滅的な被害を受けた川上鉄工所。新たな設備の調達に苦労するも、8カ月後に工場の再稼働を果たす。その後、BCPの策定に取り組んだ。事業継続で最大の障害は金属の加温設備。浸水したら工場はストップする。同社は対策に動き出している。
2024/04/15
-
動きやすい対策本部のディテールを随所に
1971年にから、、50年以上にわたり首都圏の流通を支えてきた東京流通センター。物流の要としての機能だけではなく、オフィスビルやイベントホールも備える。2017年、2023年には免震装置を導入した最新の物流ビルを竣工。同社は防災対策だけではなく、BCMにも力を入れている。
2024/04/12
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方