大規模災害の発生時に、各地の備蓄物資を被災地に効率的に提供するため、電子タグを活用するシステムを熊本赤十字病院(熊本市)の宮田昭副院長(62)らが考案した。今年10月に特許を取得。宮田さんは「物流企業などと連携し実用化を進める」と話している。
 例えば、学校などで飲料水や粉ミルクなどを災害に備えて備蓄する場合、物資や収納ケースに発光機能がある電子タグを付けて管理しておく。
 別の地域で災害が発生し救援物資の提供依頼を受けた場合、備蓄施設では専用の管理端末で必要な物資のボタンを押すと備蓄量などが表示される。電子タグが発光し簡単に場所を把握でき、被災地にスムーズに送れる。
 被災地側の施設でも、同様に残っている物資の量や種類を把握したり、停電した倉庫でも電子タグの発光で作業を効率化したりできる。端末には物資を発注する機能も持たせる。
 宮田さんは、多数の死者が出た2004年のスマトラ沖地震などの救援活動に参加。「救援物資がどこにどれくらいあるか把握できず苦労した。まずは赤十字が保有している仮設診療所用資機材などで活用を始める」と話している。 (了)

(ニュース提供元:時事通信社)