プロ野球DeNAは30日、本拠地の横浜スタジアムで、新型コロナウイルス対策を講じた上での「満員状態」の安全性検証を始めた。政府は1万人を超えるイベントの収容率を「50%以内」に制限しているが、同日から開催の阪神3連戦で例外的に80%超に引き上げる。
 検証には神奈川県やLINE、NECなどが参加。大勢の観客が集まる東京五輪の開催を念頭に、高精細カメラや接触アプリ、位置情報を発信するビーコンなどを使い、安全技術のためのデータを収集する。
 試合時間中は、長時間マスクを着けていない観客を顔認証システムで見つけ出して着用を促したり、密集を避けるため売店やトイレ付近などで行列ができないよう、混雑状態をアプリで知らせたりする。
 3日間の検証では、試合展開や天候の違いに応じたデータを分析。五輪など今後の大規模イベントに生かす。最終日は収容率を100%とする予定だが、チケットの売り上げ状況から、客の入りは「初日は半分くらい、最終日は8割くらいの見込み」(木村洋太球団副社長)という。
 この日の検証には西村康稔経済再生担当相や神奈川県の黒岩祐治知事、横浜市の林文子市長が視察に訪れた。西村氏は「こうした技術を活用し、さらなる入場制限の緩和を検討したい」と指摘。黒岩氏は「感染拡大防止と経済社会活動の両立を積み重ね、来年の五輪を必ずや成功に導きたい」と意気込みを示した。 
〔写真説明〕横浜スタジアムに用意された球場内の混雑状況が分かるラインのアカウントと装置=30日午後、横浜市中区
〔写真説明〕新型コロナウイルス感染防止の技術検証のため、横浜スタジアムに設置されたCO2測定器=30日午後、横浜市中区

(ニュース提供元:時事通信社)