国立がん研究センターや国立循環器病研究センターなど国立６機関は１８日までに、脳卒中や認知症、がんなどさまざまな疾患を予防し、健康寿命を延ばすために必要な行動について提言をまとめた。
　国の機関がこうした提言を共同で公表するのは初めて。これまで各機関はがんなど個別の病気のリスクを下げる方法を示してきたが、複数の疾患について対策をまとめる必要があると判断した。
　提言は喫煙、飲酒、食事、身体活動、社会的要因など１０項目で構成。子供時代から高齢になるまでの各年代で必要な対策を、科学的根拠に基づきまとめた。
　このうち喫煙については、がんや循環器病、うつ病、認知症などとの関連を指摘し、控えるよう要請。飲酒はがんや循環器病、高血圧などにつながり得るとし、男性は日本酒なら１日１合程度、女性はその半分までを目安とした。食事は減塩し、食物繊維や大豆製品、魚を多く食べることを求めた。
　社会的要因では、教育を受ける年数の短さや収入の低さが不健康のリスクになると指摘。社会が解決に取り組むよう求めた。
　亡くなるまでに不健康な状態で過ごす期間は男性８～９年、女性１２～１３年とされ、認知症、衰弱、脳卒中などさまざまな要因があるという。
　がんセンターの津金昌一郎・社会と健康研究センター長は「提言の中から各自ができていないことを見つけ、改善に使ってほしい」と語った。
　提言は同センターのウェブサイトに掲載される。　

（ニュース提供元：時事通信社）