南太平洋・トンガ諸島で1月に起きた海底火山大噴火により日本沿岸で観測された津波について、気象庁は7日、発生メカニズムに関する津波予測技術勉強会の報告書を公表した。噴火による空振が気圧変化の波として大気中を伝わって広がり、このうち海面近くを速く進む「大気境界波(ラム波)」が日本沿岸で最初の潮位変化を引き起こした後、海面の波との共鳴や港湾地形などの影響で津波が高くなる所があったと推定した。
 海外で大噴火があった場合、気象衛星で直ちに把握できる噴煙高度から大気中の気圧変化の程度や日本沿岸での津波の高さを予測することは困難だが、大気境界波が日本付近に最も早く到達した場合の時刻は予想できると指摘。気象庁はこれを受け、大噴火発生時には大気境界波が音速(常温で秒速340メートル程度)よりやや遅い秒速310メートルで伝わると仮定し、津波が最初に到達する予想時刻と場所を発表すると決めた。
 トンガの場合、1月15日午後1時10分(日本時間)の噴火後、同8時すぎから日本で2ヘクトパスカル程度の気圧変化が観測され、太平洋沿岸で30分から1時間遅れて潮位変化が始まっていた。
 津波が早かった所の最大波は小笠原諸島・父島で15日午後11時34分に88センチ、鹿児島県奄美市・小湊で同11時56分に134センチを観測した。津波が高くなった要因について、勉強会座長の佐竹健治東京大教授は記者会見で、大気境界波より遅く伝わるさまざまな周期の気圧波が海面の波と共鳴を起こしやすいと説明したが、「どう影響したかは検討中」と述べた。
 報告書によると、日本近海の水深5000メートルの場合、秒速220メートル程度の気圧波が共鳴しやすい。一方、トンガ付近では海水が噴火で直接動かされて津波が起きたが、日本沿岸まで伝わる様子は観測されなかった。
 気象庁は津波警報・注意報の発表が遅れたため、海外での大噴火時は既存の「遠地地震に関する情報」で噴火発生などを速報する運用を開始。3月8日にパプアニューギニアのマナム火山が噴火した際、実際に発表した。今年度前半に情報発信の改善策を検討する。 
〔写真説明〕トンガ海底火山の大噴火で気象衛星ひまわりが観測した気圧波。噴火直後の1月15日午後2時(日本時間、画像上の右下)と日本まで伝わった同8時40分(画像下)(気象庁提供)

(ニュース提供元:時事通信社)