インフルエンザの流行が収まらない。定点医療機関当たりの患者報告数は、１２日までの１週間で１１．１０人に上り、注意報レベル（同１０人）を超えた状態が続く。報告数も約１カ月ぶりに増加しており、専門家は「６月ごろまでは警戒を」と呼び掛ける。
　厚生労働省は、全国約５０００の医療機関からの患者報告数を集計し公表している。昨年１２月２８日には、１機関当たり「１人」を超えたため流行期に入ったと発表。報告数は増え続け、今年１月下旬には４週間以内に大流行が起きる可能性を示す注意報の水準を上回った。
　その後、報告数は２月第２週の１２．９１人をピークに減り始めた。しかし、３月第２週（６～１２日）は前週比０．９３人増の１１．１０人で、約１カ月ぶりに増加に転じた。新型コロナウイルス流行前の２０１９年同時期と比べても、高い水準だ。
　都道府県別では、最多は岩手の２６．０３人で、富山（２６．０２人）、石川（２５．０８人）が続く。１０人を超えたのは、全国で計２７都道府県に上った。
　国立感染症研究所によると、３月第２週の受診患者数は全国で推計約３１万８０００人に上り、前週より約２万９０００人増えた。昨年９月以降の累計は約３２０万４０００人と推計される。
　感染症に詳しい慶応大の菅谷憲夫客員教授は「３年ぶりの流行で免疫がない人も多い。脱マスクなど新型コロナ対策の緩和もあり、急な収束は考えにくい」と分析。現在のような小規模流行が続くとした上で「海外の例を基に考えると、６月ごろまでは警戒が必要だ」と予測する。
　菅谷氏は、特に幼児は免疫がない恐れが強く、感染時に脳炎を発症するリスクもあって注意が必要だと指摘。幼児に加え、死亡リスクが高い高齢者らについて「今後もマスク着用や手洗い、うがいの徹底などを続けてほしい」と訴えている。　

（ニュース提供元：時事通信社）