停電した街 写真AC

あるオーストラリアの銀行が、ビジネスにおけるレジリエンス訓練を実施し、その中で、週末にかけて実際に電力を止め、自社の事業継続計画(BCP)をテストすることにしました。

その銀行は、電力会社に電力停止を手配しました。すべての準備が整い、発電機に接続されると(夏場であったため、冷房さえも)、電力を切りました。

しかし残念なことに、なんと電話システムを発電機に接続することを忘れていたのです。その結果、計画外の機能停止が発生し、電話システムに大損害をもたらした上、数週間に渡って復旧せず、正常稼働しませんでした。

自然災害

電力が常に利用できると予想するのは簡単です。しかし、嵐で送電網が不通になることはかなり一般的です。最近の事例ですと、プエルトリコ本島を襲撃し、数カ月に渡って全土停電を引き起こしたハリケーン「マリア」が挙げられます。

多くの企業は、停電時は「在宅勤務」というバックアップ計画を立てています。発生の可能性がある潜在的な問題について、じっくり考えるのに時間がかかっている場合、これはいい解決策になるでしょう。

停電対策・在宅勤務のポイント

考慮すべき点は、次の通りです。

●発電機は定期的にメンテナンスされ、テストされていること(または管理会社と協定を結ぶ)。

●従業員は、オフィスからどのくらい離れて住んでいるか?また、その従業員の家では、停電時電力が使えるか?

●従業員のパソコンは、ラップトップか、あるいはデスクトップか?

●従業員は、毎晩ラップトップを家に持ち帰るか、あるいは火災訓練実施中には外に出すか?

●従業員は、どれくらいの頻度で自宅から働いているか? 最近、リモートワークの機能をテストしたか?

●リモート接続の通信データの容量は?システムが過負荷になるリスクはあるか?

もし、組織のレジリエンスを高めたい場合は、事業継続計画(BCP)の準備から始めましょう。私が手がける“BCP Builder”の事業継続計画テンプレートをチェックしてみてください。

原文

https://www.bcpbuilder.com/2018/12/26/business-resilience-training/?fbclid=IwAR22VKyCTtOg4CQ_W2golCtbQkUC9btYCZaWAkS3IrqoMk_BAx18jnxVaTw