ホーレス・ケプロン(北海道開拓使時代)

北海道では米国人活躍

「北海道の雄大な景観(ランドスケープ)にはアメリカ的な雰囲気が感じられる」。こう語る内外からの観光客が少なくないという。なぜか? 明治維新以降、北海道の開拓・殖産興業・高等教育はお雇いアメリカ人が中心となって推進されたのである。ここに他府県とは異なる大きな特徴がある。その中心人物こそがホーレス・ケプロンなのである(以下、「北海道の歴史」(山川出版社)、「お雇い外国人 建築土木」(村松貞次郎)などから引用する。
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明治元年9月8日(西暦1868年10月23日)、徳川幕府が崩壊して明治の世になったものの、会津藩をはじめ東北諸藩の叛乱(戊辰戦争)があって、戦火はついに蝦夷地(現北海道)に及んだ。一方で、ロシアの樺太への進出は日を追って激しさを増していた。そのため、明治新政府は1869年(明治元年)4月、箱館(現函館)裁判所を置いて北海道の新政を行うことにした。

その間、東北の内乱は相次いで鎮圧されたが、敗軍の将兵は旧幕臣榎本武揚や同大鳥圭介らの率いる幕府脱走兵と合流して箱館を占領し、松前藩を陥れて五稜郭を本営として独立政権を打ち建て、薩長閥の明治新政府に対抗しつつあった。新政府はその威信にかけても旧幕府勢力を打倒しなければならなかった。翌年5月には精兵多数を送り込み、五稜郭を落城させて戊辰戦争は終結した。

政府は1869年(明治2年)7月、開拓使を設置し、8月15日には蝦夷地を「北海道」と改めて開拓事業に着手した。

同年9月、開拓長官東久世通規禧(みちとみ)は判官島義勇らを伴って箱館に到着し、箱館の名称を函館に改め、開拓使出張所を設置した。札幌には本府建設のために島判官が派遣された。全道の開拓拠点として、ロシア南下の脅威からいっても、北海道南端の函館よりも石狩平野に位置する札幌が本府(「北の守りの拠点」)として最適と判断された。

翌明治3年(1870)5月、薩摩閥の雄黒田清隆が開拓次官に任ぜられ、樺太専務を命じられた。樺太と北海道西海岸をくまなく視察して帰京した黒田は、同年10月、北海道・樺太の定額金を150万両とすること、外国人(特にアメリカ人)技術者の招へいと留学生の派遣などを内容とする建議を行った。

クラークとの関係

政府は多額の予算を投下し、西洋の技術を導入して北海道の一大開拓を推進するとの方針を示した。明治4年(1871年)正月、黒田はアメリカ向けに出発した。北海道の広大な大地を開拓するにはその方面での経験豊かなアメリカ人の力を借りることが最善であると考えたのである。渡米後の彼は開拓に必要な機材の購入、技術調査、外国人技師・教師の招聘に動いた。黒田は、旧知の森有礼公使とともにグランド大統領やフィッシュ国務長官と会談し、開拓し顧問の招聘に関する希望を述べた。フィッシュからの紹介状を携えて、黒田が森と農務省に局長(長官との表記も)ホーレス・ケプロン(Horace Capron、1804~85)を訪ねたのは、同年4月1日である。2日間にわたる協議の結果、60代半ばのケプロン自身が年棒1万ドルという破格の条件の下で日本に赴くことを承諾した。黒田はケプロンを任期4年の契約で開拓使最高顧問として招くこととし6月に帰国した。ケプロンは、マサチューセッツ州の医師セス・ケプロンの四男として生まれ、南北戦争に北軍義勇兵(将校)として従軍の後、アメリカ政府農務局長に抜擢された。彼は退役陸軍少将であることを終生誇りとした。

契約から1週間ほどした5月9日、ケプロンは旧知の間柄にあるマサチューセッツ農科大学の学長ウィリアム・S・クラークに宛てて一通の手紙を書いた。
「アメリカ駐在公使、森有礼閣下から、ある日本の身分の高い青年にアメリカの最良の教育機関を紹介して欲しい旨のお話があり、これに対してマサチューセッツ農科大学を推薦しておきましたが、これは適切な判断だと考えております。(以下略)」

クラークは南北戦争の時には、北部義勇軍の大佐であった。マサチューセッツ農科大学には最初の日本人留学生内藤誠太郎の後、薩摩藩の湯地定基、野村一介などが学んだ。

ケプロンの墓(ワシントン郊外、オーク・ヒル墓地)

産業と人材育成

同年8月に、翌明治5年(1872)から10年間で予算1000万円を支出するという「開拓使10年計画」が決定された。これは国内工事に関する国家財政の4~5%を占める巨額であった。国会財政における開拓使時代の北海道の比重の重さは明らかである。

10月、東久世長官は転出したが、長官不在のままで黒田次官が長官を代行した。黒田は屯田兵制創設により、明治7年(1874)には陸軍中将となり開拓長官に昇進し、政府の参議にもなった。黒田は部下に鹿児島県出身者を集め、典型的な薩摩閥の「黒田王国」が北の大地に現出する。「黒田王国」のもとで、アメリカが西部開拓のモデルとされ、北海道の近代化が推進されることになる。
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お雇い外国人ケプロンの実績は多岐に渡り、北海道の道路建設、鉱業、工業、農業、水産業など、開拓のほぼ全領域に渡っている。特に著名なものを記載する。北海道は寒冷地で稲が育たないため、麦をつくることを奨励した。同時に北海道ではパン食を推進すべきだと指導した。ケプロンが麦作を奨励したことは、後に開拓使麦酒醸造所(後のサッポロビール)が設立される遠因になった。 単に魚介類を採るだけでなく、塩漬けなどに加工すれば重要な輸出品になると進言している。進言に従い、1877年(明治10年)10月10日(ケプロン離日後)、日本初の缶詰量産工場である石狩缶詰所が設立された。この日(10月10日)は、日本では「缶詰の日」になっている。開拓使は道内沿岸部に次々とサケ缶詰製造工場を建設した。

ケプロンの進言に従い、札幌~室蘭間、森~函館間までの馬車道が整備された(室蘭~森間は航路)。この道は札幌本道と呼ばれ、現在の国道36号と国道5号の基礎となっている。ケプロンは、可能ならば札幌~室蘭間に鉄道も敷くべきだと進言したが、ケプロンの在日期間中には敷設されなかった。

ケプロンの実績として大いに評価すべきことの一つが、札幌農学校の新設である。彼は札幌と東京とを中心とする高等農業教育機関としての学校の必要性を黒田に説いた。それは開拓使仮学校として東京・芝増上寺内に創設され、同時に北海道においてはこの学校卒業の男子学生とともに開拓事業に従事させる目的で女学校を併設することも建言し、実行に移された。この仮学校は明治8年(1875)になって東京から札幌に移り、マサチューセッツ農科大学学長・農業化学者ウィリアム・クラークを明治9年に招いて設立した。初代教頭クラークの方針に従いキリスト教を教育の柱に据えた官立学校となって開校した。同校はあたかもミッションスクールのようにクリスチャンの学者や研究者を輩出する。佐藤昌介、内村鑑三、新渡戸稲造、廣井勇、宮部金吾ら偉才を世に送り出した。中でも廣井は土木、建築の両分野にまたがる港湾工学・橋梁工学の世界的な権威となるのである。
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当初長官黒田は、ケプロンの雄大な開拓構想に従い、土地測量や道路整備など、移住者受け入れのための基礎事業を重視していたが、明治6年11月にケプロンの批判を無視して基礎事業の一応の完了を宣言し官業中心の産業振興に力を注ぎだした。急迫する財政事情のもとで、黒田は一刻も早く開拓の成果を生み出さねばならないとの焦りがあった。ケプロンは明治8年5月に任期を全うして帰国した。時に70歳の高齢であった。

帰国後のケプロンはいっさいの公職に就かず、日本の知人と連絡を取りながら、余生を送った。黒田もケプロンの立案した「開拓10年計画」の事業成績の概要をワシントンに住む彼に送り、彼の計画指導が適切であったことを感謝した。1885年(明治18年)2月21日、ワシントンの誕生日に「ワシントン記念塔」の献納式が催された。ケプロンも招かれて、栄えある式典に参列したが、その日帰宅してから倒れ、翌22日80歳の長寿を得て、ついに帰らぬ人となった。日本を去ってから10年後であった。ケプロンの遺体はワシントン郊外のオーク・ヒルに軍人の礼をもって葬られた。

汚点となった払い下げ

開拓使は、札幌農学校や広大な官園(農事試験場)において、技術者の養成と西洋式農法の導入を図りつつ、ビール、製粉、精糖、製麻、製材などの各種工場を設立し、鉱山開発や鉄道建設にも巨額を投入した。だが、その割には開拓使事業の成績は悪く、その廉価払い下げをめぐる事件は、後に明治14年(1881)政変の契機となる。

開拓使官有物払い下げ事件は、開拓使が薩摩藩出の大阪の政商、五代友厚、藤田伝三郎らの関西貿易商会に北海道貿易の全権を与え、函館の倉庫や東京・日本橋区箱崎町にある開拓使物産取扱所などの不動産を不当に安い値段で払い下げようとした事件である。

開拓使は、北海道、樺太の開拓を目的として明治2年(1869)7月、版籍奉還後の官制改革によって設置され、道路、鉄道、都市の整備から官営工場の経営、屯田兵の配置、入植者の受け入れまで幅広い事業を行ってきた。黒田清隆は翌3年、次官に就任して以来、開拓行政の推進役として重責を担い、明治7年からは長官となっていた。

だが、明治政府は財政難を乗り切るため経費削減策を打ち出し、その一環として官営事業の民間払い下げを押し進めようとしていた。開拓使の事業もその対象となっていた。問題が起こった明治14年は開拓使10年計画の満期にあたり、翌15年(1882)2月をもって、廃止されることが既に決まっていた。10年計画に投入された国費は総額2000万円を超えるとされたが、黒田は開拓使所有の諸財産を38万7000円、無利息30年賦で関西貿易商会に払い下げようとしたのである。払い下げの条件が極端に恩恵的であったこともあって、国民の大きな憤激を呼んだ。民権派や中間派までも巻き込んだ新聞や集会による政府攻撃は2カ月に及んだ。政府はいったん払い下げを承認したが、天皇の下で御前会議を開き払い下げの取り消しを決定した。薩摩閥の引き起こした一大汚点であった。

参考文献:「北海道の歴史」(山川出版社)、「お雇い外国人 建築土木」(村松貞次郎)、「大系 日本の歴史」(石井寛治)、拙書「評伝 工学博士広井勇」。

(つづく)