逃げ地図づくりの作業(写真提供:明治大学 山本教授)

津波から高台などへ避難する経路と所要時間を一目でわかる「逃げ地図」づくりが、住民参加型の防災ワークショップとして沿岸部だけでなく山間地にも広がりはじめている。埼玉県秩父市では、逃げ地図づくりを土砂災害に応用し、その成果を住民主体の地区防災計画(※)に反映させるなど、新たな試みが進められている。

逃げ地図は東日本大震災の後、日建設計の若手社員たちによって開発されたもので、高台などの避難目標地点までの経路とその所要時間をワークショップ形式で話し合いながら地図上に色塗りをして作る。地図の作成が目的ではなく、地図づくりを通じて、さまざまな気付きが得られるというのが最大の特長だ。すでに北は岩手県から南は高知県まで全国各地で使われはじめているが、これまでは津波災害への備えとして、主に沿岸部の地域でのみ取り入れられてきた。

こうした中、住民参加型のまちづくりワークショップを展開する明治大学理工学部建築学科教授の山本俊哉氏、千葉大学大学院園芸学研究科教授の木下勇氏らが中心となり、逃げ地図を多様な災害に応用する研究を進めてきた。その一環として、埼玉県秩父市では、逃げ地図による土砂災害を想定した避難計画づくりが行われており、近く久那地区で住民が主体となって策定する地区防災計画にその活動の成果が盛り込まれる見通しになった。

自宅から避難所までの所要時間や危険箇所がわかる

逃げ地図は、2000~2500分の1程度の地図と12色以上の色鉛筆と紐(ひも)さえあれば、どこでも誰でも作成することができる。

5~7cmほどの短い切れ端の紐を、足腰の弱い高齢者が3分間で移動する歩行距離(平均129m)を図る物差しとして、この紐を地図にあて、避難目標地点を起点にした避難経路に、3分間までは緑色、3~6分間は黄緑色、6~9分間は黄色、9~12分間は橙色というように色塗りしていく。自宅から避難場所までどのくらいの時間がかかるかが一目でわかる仕組みだ。

建物の倒壊や崖崩れなどで通行不能になる恐れのある道路や橋梁などは×印をつけて、回避経路も記す。一通り塗り終わった後、避難経路に避難方向を示す矢印(→印)をつける。

陸前高田市米崎地区のワークショップで作成された津波からの逃げ地図(写真提供:明治大学 山本教授)

住民が避難場所を決める

秩父市の久那地区では、2015年3月から、地区住民が中心となり、逃げ地図づくりを行うことで大雨時の避難場所や避難ルートを見直してきた。山間部で土砂災害警戒区域が多く存在する同区では、これまで市が地震時の避難所としてきた小学校が警戒区域内に存在するなど、避難体制に課題があった。

そこで久那地区の3町会は、明治大学都市計画研究室の支援を得て、3回にわたる逃げ地図づくりのワークショップを実施。その中で、「久那地区は広いので、小学校に行く前に、近くの集会所や寺院、民家にまず避難した方がより安全なことが可視化された」(明治大学教授の山本氏)という。

こうした結果を踏まえ、市では、地区防災計画制度を活用して、これらの施設を町内会が指定する大雨時の避難場所にすることを共有するとともに、「逃げ地図を使った防災の普及啓発活動についても地区防災計画に盛り込み、他の地域にも広げていきたい」(秩父市危機管理課担当者)としている。

早ければ来年度早々にも防災会議に諮り、地域防災計画に組み入れたい考えだ。同時に、今後、久那地区以外の数地区でも地区防災計画を策定していく予定だ。

緊急避難場所を点検・評価した秩父市久那地区のワークショップ(写真提供:明治大学 山本教授)
秩父市久那地区の逃げ地図の一部(写真提供:明治大学 山本教授)

世帯間・地域間の連携を促進させるツール

秩父市久那地区の地区防災計画素案は、防災の基本方針に加え、①平時から進めておくべきこと、②避難準備・高齢者等避難開始が出された際の行動、③避難勧告・避難指示(緊急)が出された際の行動について、住民、町内会の役割が明記されている。

山本氏は「大人と子ども、あるいは高齢者など幅広い年齢層が一緒に地図をつくったり、隣接する違う集落の人たちと一緒に作業を行うことで、さまざまな立場で災害対策を考えられるようになり、新たな気づきを得ることができる。逃げ地図づくりは、津波だけでなく多様な災害に対して、世帯間、地域間の連携を促進させるためのツールになる」と語る。

阪神・淡路大震災より以前から、東京世田谷区などで住民参加の防災ワークショップ活動を展開してきた千葉大学大学院教授の木下氏は「地図を作ることが目的ではない。街づくり活動は一旦話し合って合意形成ができるようなものではなく、住民が主体的に参加し絶えず見直していく必要。そのためには、住民のさまざまな立場・視点からの検証作業が必要で、逃げ地図づくりは、こうしたPDCAサイクルの有効な方法である」と話している。

※地区防災計画:
従来、防災計画としては国レベルの総合的かつ長期的な計画である防災基本計画と、地方レベルの都道府県及び市町村が定める地域防災計画があり、それぞれのレベルで防災活動を実施してきた。しかし、東日本大震災において、自助、共助及び公助があわさって初めて大規模広域災害後の災害対策がうまく働くことが強く認識され、その教訓を踏まえて、平成25年の災害対策基本法では、地域コミュニティにおける共助による防災活動の推進の観点から、市町村内の一定の地区の居住者及び事業者(地区居住者等)が行う自発的な防災活動に関する「地区防災計画制度」が新たに創設された(平成26年4月1日施行)
 

 

(了)