2016年7年に起きたバグダード爆弾テロ事件 (画像出典:写真AC)

※前編はこちらから【第8章】 危険物/テロ災害対応(1)(前編)

■生物テロ(B災害) 

生物テロ(B災害)はウィルス、バクテリア、生物毒などの病原性微生物(バイオハザード)を意図的にばらまき、人を殺傷するものだ。生物兵器は炭ソ菌のように即効性があるものだけとは限らず、攻撃が仕掛けられてから数日あるいは数週間を経てからその症状が現れるケースのほうが多く、長期的または広範囲に影響を及ぼすものがあることから、高いリスクの兵器をして認識する必要がある。生物テロによる攻撃を受けると次のような徴候がある。

• 天然痘のような奇妙な病気にかかる。
• 同じような症状の患者が多数発生する。
• スプレー装置のようなもので拡散させる方法もある。
• 地域特有の風土病が違う地域に発生している。
• 風下に多数の犠牲者が出る。
• 病院や救急センターに多数の通報がある。
• 同じ食物、水、場所によって病気にかかる。
• 流行性感冒(インフルエンザ)が多発する時期以外に多くの人が感冒(かぜ)のような症状になる。

■核・放射性物質関連テロ(NR災害)

放射線とは、放射性物質(元素)の放射性壊変に伴い放出される粒子放射線(アルファ線ベータ線・電子線・陽子線・中性子線など)と高エネルギーの電磁放射線(ガンマ線・エックス線)の総称である。見ることも、嗅ぐことも、人間の五感では感知することができない。紫外線、宇宙線、ラドン、地表など自然界にも多く存在しているものから、X線など人間が物理的にコントロールできるものなどさまざまである。

テロリストが主に使用する武器の中にダーティーボム(汚い爆弾)と呼ばれているものがある。これは通常の爆薬(TNTやプラスチック爆弾等)と放射性物質(セシウム137、コバルト60、ストロンチウム90、イリジウム192など)で構成されている兵器だが、爆発物を使用せず拡散させるものも含んでおり、これらを総称してRDD:Radiological Dispersal Device(放射線拡散装置)と呼んでいる。これらの放射性物質は病院などの医療施設や大学の実験室、または放射性物質を取り扱っている各種プラントなどで日常的に使用されているので、テロリストにとっても入手ルートの選択肢が多い。

これらの兵器は(爆弾の量にもよるが)即時の死傷者はほとんど出ないが、発覚までにタイムラグがありパニックを引き起こしやすい。また長期間におよぶ経済的な損害・停滞を招き、除染活動や復旧に莫大な予算がかかるため非常に高いリスクとして認識しなければならない。 

一方原子爆弾、水素爆弾、中性子爆弾として知られる核兵器は、核分裂の連鎖反応または核融合反応で放出される膨大なエネルギーを利用して爆風、熱放射、放射線効果などの作用を破壊に用いる兵器だ。

唯一日本は広島・長崎で核兵器の被害を経験している国である。想像を絶する爆風で人や建物は壊滅的な被害を受け、きのこ雲により放射線による被害が広範囲に広がる。爆発による熱や炎で火傷を負い、閃光で視力を一時的、恒久的に失う。核兵器はミサイルに搭載する大型の核弾頭から個人で持ち運び可能な簡易核爆弾(Improvised Nuclear Device)などさまざまなものが開発されているが、テロリストが使用する可能性のリスクは低いと専門家は言及している。

核・放射性物質関連テロでは、その他にもSRD(Simple Radiation Device)と呼ばれる単純放射線装置や原子力発電所からの放射性物質漏洩を狙ったものも含まれる。テロリストが使用する可能性のリスクは低くとも、一旦これらで攻撃を受ければ、その被害は甚大で長期的に広範囲に広がり、人々に対する健康被害をコントロールするのが非常に困難になる恐ろしい兵器である。

■爆発物テロ(E災害)

テロリストが選択する武器の約8割を占めるのが爆発物だ。最も使用頻度の高い、手作りで簡単に製造可能なIED(Improvised Explosive Device:即製爆弾)から軍隊が使用する手榴弾、迫撃砲、地対空ミサイルまでさまざまである。IEDにはパイプ爆弾、自爆ベルト・ベスト、スーツケース爆弾、車輌爆弾などの種類がある。AOAV(Action On Armed Violence)の報告によると、2016年だけでも爆発物による人的被害は世界で45,624人にも上り、そのうちの70%が民間人であった。2011年と比較すると民間人の犠牲者数は、なんと92%の増加率である。

■セカンダリーアタック(2次攻撃)

テロ攻撃による現場では上記に挙げたあらゆる兵器を組み合わせて2次攻撃を仕掛けてくる可能性を常に考えるべきである。出場している部隊や現場に入る関係者などに時間差で被害を与え、進行中の現場をさらに混乱させパニックを引き起こすために取られる手段だ。通常、2次攻撃で使用される武器はパイプ、消火器、プロパン容器などを利用した即製爆弾(IED)が多いが、それらの武器はカモフラージュなどで隠されているので発見されにくくなっている。起爆装置は時間差で設定されていたり、無線や携帯電話などによる電波で起動するようにセットされていたりする。また起爆させる人間が現場付近で様子を伺いながら作動させるケースもある。

【危険物/テロ災害の分析と認識】

一般市民であっても国土をテロリストから守るためには、その責任の一旦を担っていることを自覚せねばならない。テロ攻撃が仕掛けられる前にその徴候を見たり、聞いたりした場合は躊躇せずに管轄の警察へ通報するべきである。テロリストも同じ人間である。テロを実行するにはそれなりの決心と計画が必要になるので、敵の行動パターンを知ることは強い抑止力につながる。次にテロリストがテロを実行するまでの8つのプロセスを紹介する。

1. 調査:ターゲットとなるエリアを綿密に監視し、分析調査を行う。時には録画したり行動をモニタリングするケースもある。
2. 誘発:より詳細な情報を得るためにメールや電話、時には一個人から情報を得ようと考える。
3. 警備体制確認:防犯上のシステムや警報の仕組みを分析し、確認する。セキュリティーのシステムがどれくらいの時間軸で突破できるかなどを詳細に調べる。
4. 資金計画:テロを実行するための資金的な裏づけ作業を行う。
5. 物資調達:テロに使用する武器をはじめ、移動手段や通信手段に用いるあらゆる資機材を調達する。
6. 偽装工作:ターゲットとなる組織や場所へのアクセスや情報を得るために偽装民間人になりすます。
7. リハーサル:実行前の練習としてリハーサルを行い、計画の精度を高める。
8. 実行:最終フェーズで実行体制に入る状態。 


必ずしも上記全てのプロセスを100%実施するケースばかりではないが、明らかに不信だと思われる人間やその行動を見抜く力も、ある程度の教育を受けることにより身に付けることが可能だ。また、武器を製造するための実験室のようなアジトも意外な場所に潜んでいたりする。上九一色村の第七サティアンのような大規模なサリン製造工場のようなものは稀(まれ)な例で、アパートやマンションの一室など、一般社会生活に紛れているケースもある。例えば、常に締め切った状態の部屋、窓にフィルムなどを貼って中の様子が分からないようにしている部屋、アンモニア臭が漂う部屋、監視カメラが付いている部屋、特定多数の人間が出入りしている部屋などは特に注意が必要だ。このような場所に気が付いたら、すぐに通報するべきである。

■テロ災害を示す特徴

爆発物を使用したテロはすぐに認識することが可能だが、生物剤や化学剤を使用したテロ攻撃はすぐに認知することが困難だ。しかし下記に掲げるような共通項目からテロ災害の可能性を疑うことができる。

• もやや霧が発生する時間帯や場所でないにも関わらず、それらが発生している。
• 実験器具やスプレー装置などの不審な物が似つかわしくない場所にある。
• 異常な臭気や原因不明の刺激感がある。
• 所有者の分からないパッケージ、箱、車輌などの存在がある(2010年5月ニューヨーク・タイムズスクエアで発生した車輌爆弾爆破未遂事件はエンジンがかかったままの無人車輌から煙が出ているのを発見した目撃者が不信に思い、警察へ一報を入れたため、爆弾処理班が作業中に多くの人は避難して被害を未然に防ぐことに成功した)。
• 梱包または包装してあるパッケージから漏えいしている(地下鉄サリン事件ではナイロン・ポリエチレン袋から液が漏れ出していた)。
• 動物、鳥、魚など同じ場所で大量の動物の死骸がある。
• 昆虫類がいなくなる。鳥の声がしなくなる。
• 異常な数の負傷者や死傷者がいる(皮膚の水ぶくれやぶつぶつ、吐き気、呼吸困難、痙攣、目の充血、紅斑など共通の症状がある)。
• 密閉された場所での病人がいる。
• 異常な環境が現れる(干ばつでもないのに草木や芝が枯れ、脱色している)。
• 異常な金属片やガラスが散乱している。
• 大量の有色蒸気が充満または噴出している。 


このような特徴は現場に居合わせた人間が視覚・聴覚・嗅覚を使って認識するのだが、一般市民はそれらに対する適切な訓練も防護装備も持ち合わせていないので、絶対に触れたりしてはならないし、いち早く現場から離れ、通報することが重要である(具体的な対応の方法は次号で解説する)。地下鉄サリン事件でも第一報は「地下鉄内で異臭、大量の病人」というものだった。このときに「テロ災害の可能性あり」と付け加えるだけで初動での対応が大きく変わっていたはずである。読者の皆様はすでにテロ災害の認識について基本的な知識を得ることができたので、的確な状況判断に基づく的確な通報が行えるだろう。

次号では、「第9章危険物/テロ災害対応(2)」として、一般市民従業員が危険物/テロ災害に遭遇した際、どのように物質を特定し、防護行動をとればよいのかについて解説する。

【参考文献】
• NFPA472 (National Fire Protection Association)Standard for Competence of Responders to Hazardous Materials/Weapons of Mass Destruction Incidents
• Hazmat/WMD Awareness/Operation Level,Texas Engineering Extension Service
消防業務エッセンシャルズ第6改訂版日本語版
• Emergency Response Guidebook(危険物・テロ災害初動対応ガイドブック)
•COMMUNITY EMERGENCY RESPONSE TEAM.Basic Training Instructor Guide.FEMA.DHS

•AOAV Explosive Violence Monitor 2016

(了)