日本安全保障・危機管理学会主任研究員
オオコシセキュリティコンサルタンツアドバイザー
和田 大樹

 

2020年夏にオリンピックが東京へ再びやって来ることが決定し、日本国内における盛り上がりも高まる中、2014年2月にロシア南部の保養地・ソチで冬季オリンピックが開催される。オリンピックといえば世界中から優秀なアスリートが集結し、金メダルを目指して競い合い、また世界中の注目が集まる一大スポーツイベントである。オリンピックの競技に国の代表として参加できることは、アスリートにとっての名誉であり、ホスト国にとっても自らの国の文化や伝統などを国際社会へアピールできる絶好のチャンスとなる。しかしオリンピックを開催するにあたっては、反グローバリズムを掲げる政治団体や少数民族の権利と保護を求める人権団体によるデモや抗議活動、さらには政治的独立や民族の自決を求める武装組織によるテロや犯罪など、多くの治安上の懸念に対処しなければならない。そしてオリンピックの歴史を振り返れば、このような治安上の懸念はいつも付きまとうものであった。ここでは2月に冬季五輪を迎えるソチを中心とするロシア南部に焦点を合わせ、オリンピック開催前後におけるこの地域のテロ情勢について論じるとしたい。

 

 

1.過去の世界的なイベントにおける治安上の動向
上述の通り、オリンピックに代表される国際的なイベントは世界中のマスメディアが注目することから、そこで大規模なテロ事件などが発生すれば、その分反響も大きくなる。何らかの政治的目標を掲げテロ事件を実行するテロリストにとって、国際的なイベントは自らの存在を国際社会に示し、強い心理的恐怖を拡散できる絶好の機会なのである。幸運にも2012年のロンドン五輪ではそうしたテロ事件は発生しなかったが、過去においてはミュンヘンやアトランタなどでテロ事件が発生し、北京時ではウイグル民族派の武装組織(東トルキスタンイスラム運動:ETIM)の動きが活発化している。また2010年6月~7月の南アフリカサッカーワールドカップや2010年12月のノーベル賞受賞式などにおいても、それを狙ったかのようなテロ事件が報告されている。下の年表はそれらについてまとめたものである。

 

過去の国際的なイベントにおけるテロ事件、武装組織の活動

 

・1972年ミュンヘン五輪
 9月5日、パレスチナ武装組織「黒い九月」が選手村へ侵入し、イスラエルのアスリート11名が殺害された。

・1996年アトランタ五輪
  7月27日、アトランタの五輪百周年記念公園で仕掛けられた爆弾が爆発し、1名死亡、100人以上が負傷した。白人至上主義の男を逮捕。

・2005年グレーンイーグルスサミット
 サミット開催中の7月7日、ロンドンの地下鉄の3か所で同時に爆発テロが発生し、56人死亡(ロンドン同時多発テロ)。パキスタン系英国人数名を逮捕。

・2008年北京五輪
 東トルキスタンイスラム運動の活動が活発化。中国雲南省昆明市で16人が死傷したバス連続爆破事件などが発生。

・2010年南アフリカワールドカップ
 7月11日スペインとオランダの決勝戦最中、ウガンダのカンパラでサッカーのパブリックビューイングを標的としたテロ事件が発生し、64人が死亡。ソマリアのイスラム過激派アルシャバブが犯行声明。

・2010年ノーベル賞授賞式
  12月11日、授賞式が開催されていた会場の近くで北欧初の自爆テロが発生し、犯人のみ1人死亡。犯人はイラク系スウェーデン人。

・2012年ロンドン五輪
  英国内でテロ事件は発生しなかった。しかしスペイン・ジブラルタルで五輪をパブリックビューイングしていた人々を狙ったテロ未遂事件が発覚。チェチェン人2人、トルコ人1人が逮捕。容疑者の3人はアルカイダとの関わりが指摘される。

・2014年ソチ五輪 ??

全体的に見れば、過去のオリンピックではテロ事件などが起こらず無事に終了したケースの方が当然多い。今回のソチで開催される五輪も平和のうちに終了し、スポーツを通し世界の人々に勇気と感動を与えるものになることを願ってやまない。しかしそのためにも危機管理上知っておくべき現実がある。

今日のソチを中心とするロシア南部のテロ情勢であるが、日本国内でも五輪が近づくにつれ、それについての情報や分析に関心が集まっている。しかし一般的にこの地域のテロ情勢については、見落とされている現実がある。

それは現在カフカス地域で活動する“カフカス首長国”(Caucasus Emirate)を中心とするイスラム過激派の動向とグローバルジハードを掲げるアルカイダ系ネットワークの関連性である。米国・モントレー国際問題研究所のGordon M. Hahn氏は、これについて第一線で分析している。Hahn氏は自らが発表した論文や記事の中で、“アルカイダはジハーディズムを多極化させるため、カスカス地域のムジャヒディン達に資金や人材、訓練などを提供しているが、この関連性は国際社会から無視され続けている”と指摘している。現在のアルカイダ系の傾向を考慮するならば、このHahn氏の指摘は非常に妥当で、例えばアルカイダの誕生経緯となったソ連のアフガン侵攻では、今日のロシアが聖戦の対象であり、最近でも多くのカフカス出身者がシリア内戦で台頭するアルカイダ系組織に加わっている。また2011年5月に、米国はこのカフカス首長国をテロ組織に認定し、指導者ウマロフの発見に繋がる情報提供に500万ドルの報奨金を出すとしている。

近年カフカス首長国が関与したテロ事件としては、2009年11月特急列車ネフスキー爆破テロ、2010年3月モスクワ地下鉄爆破テロ、2011年1月ドボジェボド国際空港爆破テロなどがある。特にドボジェドボ国際空港のテロではナイジェリアやドイツ、タジキスタン、イタリア、イギリス、モルドバなど被害者の国籍が分散化していることからも、ロシアという“ローカル”なものを標的としてきたカスカス首長国が、なぜ“国際空港”というより国際的な場所をテロの実行場所に選定したのかという疑問は現在でも残っており、それがHahn氏の指摘する議論に拍車を掛けた。そして2013年9月、カフカス首長国はソチ五輪を標的としたテロ攻撃を実行するとの声明を発表しており、ロシア当局もそれを防ぐべく徹底的なテロ対策に乗り出している。

今日でも、例えば2013年10月21日に南部ボルゴグラードで走行中のバスが爆発し、6人が死傷、30人程度が負傷するテロ事件が発生しているように、ソチに近いダゲスタンやイングーシなどのカフカス地域では、イスラム過激派によるとされるテロや襲撃事件が発生することは、ほぼ常態化している。最近のオリンピックの事例である北京やロンドンと今回のソチで事情が異なることとして、国際的イベントとしてのオリンピックが、イスラム過激派が活動する地域付近で開催されるという、言わばオリンピックがアフェーに乗り込むという事態になっているのである。上述のように、北京のケースでは東トルキスタンイスラム運動が、ロンドンのケースではホームグローン(自国産テロリスト)による脅威が第一義的であったが、今回のように地域的なイスラム過激派組織の拠点があり、日常的に活動する地域近くでオリンピックが開催されるという事実を我々は注意深く考える必要がある。

カフカス首長国を中心とするイスラム過激派は、カフカス地域だけでなくモスクワでも繰り返しテロ事件を起こしており、また上述のようにアルカイダ系組織との関係が指摘される中、ロシア国内の米英権益などを標的とする可能性も排除できない。さらに2010年のサッカーワールドカップ時のソマリアのアルシャバブのように、アルカイダ系組織がソチ五輪を利用したテロ事件をソチから遠く離れた場所で起こす潜在的脅威もある。

ソチ五輪が近づくことで、国際メディア、人々の関心がソチに集まり、必然的にソチのテロ情勢が関心を高める。そして我々はテロ組織もソチに焦点を当てると判断し、他の地域への関心を薄めてしまうが、ソチ五輪が行われる時にも、より慎重に他地域のテロ情勢を注意深く観る必要がある。ソチへの注目が集まるからと言って、他の地域のテロ脅威が低下するわけではない。むしろグローバル化した国際社会において、トランスナショナルな要素を兼ね備えるこの種のテロは、その国際性を巧みに利用し、おのおのの現地で活動を活発化させることも十分あり得る。

 

3.まとめ
今回のソチ五輪では、日本の自衛隊や警察、民間警備会社がテロ対策を主体的に実施するわけではない。その主体的任務はロシア治安当局が実施することになるが、東京五輪を迎える日本として協力できるテロ対策の分野があれば、国際協力的観点から率先的に取り組んでいくべきだ。そして個人として出来るテロ対策としては、このようなテロ事情に鑑み、ソチ五輪開催前後において、ロシア軍基地や警察施設、大衆が集まるオリンピック会場、モスクワの欧米大使館、バス停や地下鉄の駅などにいる場合には十分に注意し、長く入り浸らないなどの自己対策も必要である。

 

 

 

著者Profile
和田大樹(わだ・たいじゅ)
1982 年4月15日生まれ。専門分野は国際政治学、外交・安全保障政策、国際テロリズム論、国際危機管理論など。清和大学講師(非常勤)、岐阜女子大学南アジア 研究センター特別研究員である傍ら、オオコシセキュリティコンサルタンツアドバイザーや東京財団リサーチアシスタント、日本安全保障・危機管理学会主任研 究員などを兼務。
国際テロやアジア・太平洋地域の安全保障問題を中心に、外国の学術機関や学会誌をはじめ、新聞や論壇誌、企業誌などに学術論文やコメンタリーを多数発表。 所属学会:日本国際政治学会、国際安全保障学会、日本安全保障・危機管理学会、日本防衛学会、防衛法学会など。学歴;慶應義塾大学大学院政策・メディア研 究科 後期博士課程。Mail: mrshinyuri@yahoo.co.jp