複数の安否確認方法で乗り切る

安否確認システムは、地震速報と連動したメールの一斉配信やデータの自動集計など多くの便利な機能を備える半面、災害発生直後の通信集中によるメール着信通知の遅延や社員の連絡先登録における個人情報保護の問題、さらには導入コストの課題などもある。こうした背景から、安否確認システムに頼らずに、SNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)や電話連絡網、衛星携帯電話など複数の連絡ツールを使って安否確認を行う企業も多い。

災害時に有効なSNS 


東日本大震災では、通信の集中により、多くの安否確認システムでそのメールが遅延する事態が生じた。一方で、多くの企業でツイッターやフェイスブックなどSNSが活発に活用され、災害時における連絡手段として、ソーシャル・メディアの有効性が実証された。また、通信各社などが臨時に開設した「災害伝言版」「消息情報や掲示板」のような公共サービスの利用や衛星携帯電話、PHSなども災害時の安否確認の連絡手段として改めて注目された。 

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