震災から1年日本は今

東日本大震災では、調達先の被災によるサプライチェーンの途絶が多く見られた。海外メディアは、サプライチェーンを含めた日本の事業継続の対応について評価はどうだったのか。ISM(Institute for Supply Management)の機関誌であるInside Supply Managementから、日本のサプライチェーンの復旧についてレポートを紹介する。 

2011年3月11日、1世紀を超える日本の歴史の中で、最も強大な東日本大震災がこの国を揺るがした。巨大な津波が発生したことで、被害はより甚大となった。何千人もが命を落としたほか、生き延びた人たちは、原子力発電所の爆発の恐怖と闘うこととなった。日本経済は、直ちに危機的な状態となった。悲劇の渦中で、製造の遅れや原料不足などが発生し、いくつものグローバル・サプライチェーンに衝撃を与えた。 

しかし、日本人の復旧に向けた集中と一種の共同体意識としての労働倫理がなければ、震災によるビジネスへの惨状は、もっと大きなものとなっていただろう。 震災直後から、サプライチェーンが最悪の時期でさえもいかに生き残ってきたのかという要因に注目が集まるようになった。 

復旧の中心となったのは、日本語で「現場」として知られる、被災地域の第一線にいた労働者の努力によるものだ。アメリカと日本で35年以上ものサプライマネジメントの経験を持つ日本サプライマネジメント協会理事長の上原修氏によれば「現場」の人々は、日本企業の本社のリーダーたちよりもずっと早く、災害によって引き起こされた問題に対応することができた。 

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