ポータブル電源は「BCP三種の神器」になった
災害時に「使えなかった」は許されない！

近年、災害対策やBCP（事業継続計画）の一環として、ポータブル電源を導入する企業が急増している。安否確認システム、災害時の通信手段、そしてポータブル電源。この三つは、今や企業防災の「三種の神器」といっても過言ではない。しかし、実際に災害時に使える状態になっている企業は、決して多くない。

 

実際に使ってみると、必要な電力量が見えてくる

仕事柄、企業の防災訓練やBCP訓練に立ち会う機会が多いが、その際、提案するのが「ポータブル電源を実際に使う」ことだ。昨年、ある企業では、ワークショップ形式の訓練にポータブル電源を使うことを提案した。4人が1台のポータブル電源にノートPCを接続した。PCはほぼ満充電だったにもかかわらず、約2時間後にはポータブル電源の残量は100％から約60％まで低下した。参加者からは、「思った以上に電気を使う」という声が多く聞かれた。現実的な消費電力は、実際に使用して初めて把握できる。災害時に使えないことは、許されない。多少面倒でも、まずは理論的にどのくらい使えるかを計算し、できれば実際に訓練で使ってみる。以下は、少し乱暴な説明にはなるが、ポータブル電源を考える際の目安をまとめてみた。

ポータブル電源の容量とは

ポータブル電源の容量は一般的にWh（ワットアワー）で表される。Whとは、「何ワット（W）の電力を、何時間使用できるか」を示す単位である。例えば100Whのバッテリーなら、100Wの機器を約1時間、50Wの機器を約2時間動かせる計算になる。

現在販売されている製品は、おおむね次のように分類できる。

容量	用途
200～500Wh	スマートフォン・タブレット中心、個人利用
500～1,500Wh	ノートPC、通信機器、小規模オフィス
1,500～3,000Wh	BCP用途、小規模事業所
3,000Wh以上	拠点・施設向け、大人数の利用

 

１・５・10ルールでどのくらい使えるのか計算してみよう

まず考えるべきことは、「停電時に、何を、どのくらいの時間動かすのか」である。その際、参考となる消費電力・電力量は次のとおりだ。

・スマートフォン1回の充電に必要な電力量：約10～15Wh

・ノートPCのバッテリー容量：約50～80Wh

・ノートPC使用中の消費電力：約20～40W

・40インチ前後のテレビの消費電力：約60～100W

細かい数字を覚えにくい場合は、消費電力を「1・5・10ルール」でとらえるとよい。スマホの充電1回を約10Wh（最近の機種は15～20Whが多い）、ノートPCの使用を約50W、テレビの視聴を約100Wと覚えておけば、おおよその計算ができる（スマホは充電1回あたりの電力量（Wh）、PCとテレビは、使用中の消費電力（W）である点に注意）。いずれも機種によって多少は異なるが、ポータブル電源の容量は余裕を見て選ぶべきものなので、目安としてはこれで十分だ。

必要な電力量（Wh）は、「消費電力（W）×使用時間（h）」で求める。例えば、ノートPC3台とテレビ1台を3時間使う場合を考えてみよう。1・5・10ルールで計算すると、ノートPCは50W×3台＝150W、テレビは100W×1台＝100Wで、合計の消費電力は250Wになる。これを3時間使うと、250W×3時間＝750Whの電力量が必要になる。

ただし、インバーターによる変換ロスなどがあるため、実際に取り出せる電力量は定格容量の80～90％程度と考えておいたほうがよい。この条件であれば、750Whを0.8～0.9で割った830～940Wh、つまり1,000Wh前後の容量を持つポータブル電源を選ぶのが現実的な目安となる。

 

BCPではBIAから必要容量を逆算する

BCPにおいては、BIA（Business Impact Analysis：事業影響度分析）から必要容量を逆算することが重要である。例えば、要員が6人で、目標復旧時間（RTO）：24時間とする。

必要設備を「ノートPC3台（50W）」「テレビ１台（100W）」「Wi-Fiルーター1台（15W）」「スマートフォン6台（10W各1回充電）」とすると、下記の計算になる。

設備	想定消費電力・使用量	24時間使用時の消費電力量
ノートPC 3台	50W × 3台	3,600Wh
テレビモニター 1台	100W	2,400Wh
Wi-Fiルーター 1台	15W	360Wh
スマートフォン 6台	10Wh × 6台（各1回充電）	60Wh
合計		約6,420Wh

 

さらに変換ロスを考慮すると、約7,000～8,000Wh程度の容量が望ましい。

もちろん、全員が常時PCを使うのか、交代勤務なのか、夜間は停止できるのか、によって必要容量は大きく変わる。つまり、必要容量は「業務」から逆算して決めるという考え方が重要である。

 

エアコンを動かしたい場合は要注意

企業が見落としやすいのが空調である。夏季災害では熱中症対策が極めて重要で、ポータブル電源でエアコンを回すことを考えている人も多いようだが、エアコンは消費電力が非常に大きい。一般的な家庭用エアコンでも500～1,000W程度を消費する。

例えば900Wで24時間運転すると、900W×24時間＝21,600Wh。3日間では64,800Whが必要という計算になる。これは一般的なポータブル電源では現実的ではない。

そのため、小さな一部屋を決めて、そこのみを冷房するスポットクーラーや扇風機、サーキュレーターを併用するなど、現実的な運用設計が重要になる。なお、200V仕様の業務用エアコンを使用する場合は、200V出力に対応した機種でなければ接続できない点に注意が必要だ。なお、容量（Wh）だけでなく定格出力（W）も確認も必要になる。エアコンやモーター機器は起動時に定格の数倍の電力を要することがあり、容量が足りていても出力不足で起動できない場合があるため、購入にあたっては、メーカーなどに問い合わせてみることをお勧めする。

 

「使えないポータブル電源」になっていないか

容量が十分でも、災害時に動かなければ意味がない。実際の訓練で、新しいはずのポータブル電源を使ってみたら、「満充電のはずが残量50％しかなかった」という事例を見たことがある。原因は、自然放電、長期保管、定期点検不足などが考えられる。少なくとも半年に１回は、充電状態の確認、AC・DC出力確認、実際の機器を接続した負荷試験は実施してほしい。また、点検結果やバッテリー劣化状況を記録し、BCP資機材台帳と合わせて管理することが望ましい。

便利なのがパススルー機能である。これは、充電しながら機器へ給電できる機能を指す。平時から通信機器やネットワーク機器のバックアップ電源として利用すれば、定期的に充放電される、動作確認が日常的にできる、災害時もすぐ使用できるといったメリットがある。

一方、注意が必要なのが火災だ。ポータブル電源は、大容量のリチウムイオン電池を搭載している。近年は安全性の高いリン酸鉄リチウムイオン電池（LFP）が主流となっているが、それでも誤った使用による事故リスクはゼロではない。落下や強い衝撃を避けることはもちろんだが、保管場所も、直射日光の当たらない場所にするなどの配慮が必要だ。また、NITEや消費者庁のリコール情報は定期的に確認したい。

「海外メーカーだから危険ではないか」という不安を聞くこともある。しかし、重視すべきは、安全設計やサポート体制ではないか。確認したいポイントは、第三者認証や日本国内のサポート体制、保証期間、リコール対応実績などだ。

また、BCP用途では複数台を分散配備することも有効だ。1台の大型機に依存するよりも、用途ごとに複数台を配置した方が、故障時や運搬時のリスクを軽減できる。

「持つ」より「使える」が重要

繰り返しにはなるが、ポータブル電源は、持っているだけでは意味がない。非常用発電機から充電できるか、太陽光パネルから充電できるか、想定しているPCや通信機器を何時間動かせるか、誰でも接続・運用できるか…。これらは実際に試さなければ分からない。

BCP担当者には、ぜひ訓練の中でポータブル電源を使用していただきたい。

ポータブル電源を「お守り」ではなく、「戦力」として活用できるかどうか。その差が、災害時の事業継続力を左右するといえる。