現代の「インフラ」として不可欠な半導体の製造装置で世界をリードするSCREEN(スクリーン)ホールディングス(本社・京都市)。世界中の名だたる半導体メーカーから強固な危機管理体制を求められる同社は、災害時の情報共有システムにTIS株式会社の「Bousaiz(ボウサイズ)」を採用し、さらなる体制強化を図っている。

SCREENホールディングス 環境安全健康部部長 西原敏明氏

半導体やフラットパネルディスプレイの製造装置、印刷関連機器の製造で世界を牽引するSCREENホールディングス。半導体を製造する装置のひとつ、枚葉式洗浄装置の世界シェアは40%でトップを誇る。約2600億円の売上げのうち約7割を海外が占め、国内外の従業員は5000人を超える。そのSCREENが災害時のスムーズな情報共有のために採用するのがTIS株式会社のクラウド型危機管理情報共有システムBousaizだ。

SCREENビジネスサポートソリューションズ・環境安全健康部の西原敏明部長はBousaizの導入目的を「災害時の間違った情報伝達が引き起こす混乱を避けるため」と語る。SCREENホールディングスのBCPは主に同社の環境安全健康部が担当している。

西原氏が情報混乱の一例として挙げたのが、2015年に実施した合同演習で起きたケースだ。この演習は、京都で震度6弱の地震が発生し京都府内にある本社、洛西事業所、久御山事業所が同時に被災する想定だったが、その演習において負傷者数などの被害状況を把握するのに手間取った。

「人を介した情報の伝言ゲームによる報告では間違いが起こる。Bousaizならシステムとして対応し情報共有できるため、これを防げる。しかも、時系列の掲示版形式で情報が整理されて集約されるため、時間のズレがなくリアルタイムで正確な情報を確認できる」(西原氏)と話す。

クラウド型危機管理情報共有システム「Bousaiz」

他社の情報共有システムと比較しBousaizを選んだ理由の1つは、クラウドサービスにより提供されるため、パソコンやタブレット、スマートフォンから夜間、休日でも時間や場所を選ばず利用できたからだ。クラウドシステムなら被災現場や災害対策本部にいない社員も手元にデバイスさえ持っていればリアルタイムの情報共有が可能になる。

「災害は勤務時間内に起こるとは限らないので、夜間や休日に使えるメリットは大きい。人が原因となって情報がストップすることもなくなり、細かい情報まで把握できるようになった」と環境安全健康部EHSマネジメント課副参事の西司氏は評価する。Bousaizはポータル系のシステムのように過剰な機能がなくシンプルなシステム設計で、控えめのコストも魅力だったと話す。

SCREENホールディングス 環境安全健康部 EHSマネジメント課副参事の西司氏