①労働衛生管理体制の確立
安全衛生推進者、衛生推進者、衛生管理者等を熱中症予防管理者に選任する
＊業種を問わず常時10人以上の労働者を使用する事業場では推進者の選任義務あり

業　種 事業場ごとの労働者数 選任する担当者
林業、鉱業、建設業、運送業、清掃業、製造業(物の加工業を含む)、電気業、ガス業、熱供給業、水道業、通信業、各種商品卸売業、家具・建具・じゆう器等卸売業、各種商品小売業、家具・建具・じゆう器小売業、燃料小売業、旅館業、ゴルフ場業、自動車整備業、機械修理業 10人以上49人以下 安全衛生推進者
50人以上 安全管理者
衛生推進者
上記以外の業種 10人以上49人以下 衛生推進者
50人以上 衛生推進者

 

②暑さ指数計の用意
JIS規格に適合したWBGT指数計（暑さ指数計）の準備・点検

③作業計画の策定
暑さ指数に応じて休憩時間の確保、作業の中止に関する事項を含めた余裕のある作業計画を作成する　
例：暑さ指数計基準～1℃超・・・1時間当たり15分休憩、2℃超・・・30分休憩、3℃超・・・45分休憩。それ以上の場合は作業を中止する
⇒発注者や元請に対して工期についての説明を十分に行い、理解と協力を求める

④設備対策の検討
通風・冷房設備、散水設備、ミストシャワー等の設置・点検、足場に遮光用ネットを張るなど　

⑤休憩場所の確保・計画
現場近くの冷房設備を備えた休憩場所、日陰等の涼しい場所の確保・確認、移動式日よけ用テントの設置、氷、水風呂、シャワー等の身体を冷やす設備、無料の自動販売機の設置など

⑥服装の検討
透湿性・通気性のよい服装、ファン付き作業着などの冷却機能付き服装の準備・検討、通気性のよい帽子・ヘルメットの準備、熱中症対策ウォッチの準備など

⑦緊急時の措置の確認
体調不良時に搬送を行う病院の把握、緊急時の対応の確認

⑧教育研修の実施
管理職や労働者を対象とした、熱中症の症状、熱中症の予防方法、緊急時の救急処置、熱中症の事例等に関する労働衛生教育の実施
⇒熱中症のリスクが高まっていることを周知し、管理職や労働者の意識を高める