第４回：PDCAを適用できるシーンは枚挙にイトマがありません

■災害危機管理におけるＰＤＣＡの目的とは 前回は、「PDCAは何が何でもグルグル回さなければならないから重荷だ」という脅迫観念にとらわれている方に、実はそうでもないことを事例でご紹介しました。PDCAにも目標（＝ゴール）があるわけで、その意味ではむやみに回し続ける必然性はないのです。

英国規格協会が提案する「組織レジリエンス」の指標

英国規格協会（BSI）は近年、組織のレジリエンスに関する事業に積極的に取り組んでおり、2014年に世界で初めて、組織のレジリエンスに関するガイダンスとしての英国規格 BS65000を発行したのをはじめとして、組織のレジリエンスに関する様々なレポートなどを通じて普及啓発に取り組んでいる。そのBSIが組織のレジリエンスに関するベンチマーク指標「Organizational Resilience Index」を開発し、2017年９月にはその指標を用いて行った調査の結果を「BSI Organizational Resilience Index Report 2017」（以下「本報告書」と略記）として発表した。

9 年間にわたって続けられている BCI のサプライチェーン・レジリエンス調査

本連載では、BCM の専門家や実務者による非営利団体である BCI（注 1）による調査報告書を度々とりあげているが、これらの中で特に Supply Chain Resilience Report は、最も長期間にわたって継続的に発表されているものであり（注 2）、ここ数年は毎年 11 月上旬にロンドンで開催される、BCI World Conference & Exhibition で発表されるのが恒例となっている。今年も例年通り、11 月の Conference にて 2017 年版（以下、「本報告書」と略記）が発表されたので、今回はこちらを紹介する。

事業継続の観点で気候変動をどのようにとらえるべきか

本連載では、BCM の専門家や実務者による非営利団体である BCI（注 1）による調査報告書を何度か紹介しているが、今回紹介する「Continuity Planning for Climate Change」（以下「本報告書」と略記）は、BCI のオランダ・ベルギー支部が、ドイツに本拠地を置く多国籍企業 Siemens （注 2）の協力を得て、独自に作成したものである。

世界の経営者はどのようにリスクを俯瞰しているのか

国際会計事務所 BDO（注 1） は 2017 年 5 月に調査報告書「BDO Global Risk Landscape 2017」を発表した（以下「本報告書」と略記）。これは世界 55 カ国の経営層 500 人を対象に行った調査の結果に基づいて、新たに出現したリスク（emerging risk）を含む広範囲なリスクに対して、世界の企業経営者がどのように認識しているかを捉えようとしたものである（注 2）。

サプライチェーンにおけるトラブルの発生状況や対策に関するトレンドを知る

BCMの専門家や実務者による非営利団体である BCI（注1）は、チューリッヒ保険グループ（注2）と共同で、2016年11月に「Supply Chain Resilience Report 2016」（以下「本報告書」と略記）という調査報告書を公開した。BCI は 2009 年から同様の調査を毎年実施して調査報告書を公開しており（注2）、今回報告する報告書はそれの 2016 年版である。調査は前回同様、BCI 会員を中心として Web サイトによるアンケートで行われ、64 カ国の 526 人から回答を得ている。

実例に見る配電網の災害リスク対策

オレゴン州ではマグニチュード 9.0 の地震が発生した場合、変電所の 50% 以上が損傷。全面復旧まで数年かかるといわれている。

世界のアニマルレスキューが注目！草の根活動で動物たちを救う「アニマルエイド」

歩けなくなったり、病気で苦しんでいる動物を助けるために必要なことは「助かることを強く信じて、助かった状態をイメージし、助かるまで日々、愛を与え続けること」by クレア・アブラムス – マイヤーズ(アニマルエイド創立者の娘)。今回はインドのラージャスターン州のウダイプルでアニマルレスキューを行っている慈善事業団体「アニマルエイド」の具体的な動物救助法、救急法、アフターケアの活動をご紹介いたします。

コミュニティのレジリエンスを我々はどのように捉えるべきか？

本連載の 4 月 18 日掲載分の記事（注 1）では、様々な論文や書籍において「レジリエンス」という用語がどのように定義されているかを紹介させていただいたが、今回紹介する論文は、「コミュニティのレジリエンス」がどのように定義されているかを調査・分析したものである。

各社の災害復旧サービスをプロの目で比べてみる

米国の調査会社 Forrester は、「Forrester Wave」というシリーズで IT 分野を中心に様々な製品やサービスの比較調査を行い、報告書を公表している。今回紹介する『The Forrester Wave: Disaster-Recovery-As-AService Providers, Q2 2017』（以下「本報告書」）では、各社から提供されている、「Disaster Recovery as a Service」（以下「DRaaS」）と呼ばれるサービスについて、10 社間で比較した結果を公表している。

災害リスク軽減に役立つ科学技術とは

災害対策には様々な分野の学術的知見が必要であることは、本サイトにアクセスされる方の多くが既に認識されていると思う。本サイト（およびその前身であった雑誌媒体の『リスク対策.com』）にも多様な研究者の方々が登場しておられるし、また関連するセミナーでも多くの研究者の方々が登壇され、貴重な研究成果や、それに裏打ちされた知見を共有して下さっている。

世界の研究者は「レジリエンス」をどのように捉えているのか

本連載のテーマである「レジリエンス」という用語は、本サイトに頻繁にアクセスしておられるような皆様には既におなじみの言葉であるが、比較的最近になって多用されるようになった言葉であるため、統一的な定義が定まっておらず、様々な意味合いやニュアンスで使われているのが現状である。

健康で幸せな暮らしを災害から守るために

※画像はイメージです　（photo AC）これまで本連載や、紙媒体の『リスク対策.com』誌上での連載「レジリエンスに関する世界の調査研究」では、自然災害の規模を被害者数や経済損失で定量化して分析した調査報告書をいくつか紹介してきた。

気候変動に対してレジリエントな国はどこ？

本サイトの読者の多くは、防災・減災、BCM（事業継続マネジメント）、危機管理といった観点から自然災害に対する関心が高いと思われるが、一方で「気候変動への適応（adaptation to climate change）」という観点から自然災害を研究しておられる方々も多い。

最終回　　ロンドンオリンピックのBCP・危機管理対策とは

ロンドンオリンピック当時のLondon Bridge2012年ロンドンで開催されたオリンピックは、セキュリティ強化により安全性の高く成功を納めた大会であったと世界的に評価されています。

地震対策に必須の建造物の耐震化と家具固定。でも賃貸物件では家具の固定ができない？

熊本地震で転倒した家具地震対策のキモは、何と言っても建造物の耐震化と、家具の固定。でも、家具の固定をしている人は増えてきたとはいえ、まだ3割程度。

今日からすぐ高いところに脱出可能！オランウータン技をマスターしよう！

防災にもアウトドアにも使えるオランウータンの術!?防災の本には、たくさんの「あったらいいな」の便利グッズが紹介されています。

第4回　キューバから見る真のレジリエンス

キューバ、ハバナの街並み4月11日、パナマでアメリカのオバマ大統領と、キューバのラウル・カストロ国家評議会議長の両首脳が会談しました。国交断絶状態だった両国ですが、この首脳会談によって国交回復への動きが進むと期待されています。

りすの熊本滞在記。今こそボランティアに行こう！

東北や北海道での台風の爪痕の大きさに、胸を痛めている防災ご担当者の方も多いのではないでしょうか？地震だけでなく、台風その他の自然災害が重なって起こることも、当然想定しなければいけない昨今の状況ですね。自然災害全般対策をという研修のご依頼も増えてきていると感じています。

第3回　プランではなく、プランニングが重要

日本国内でNGO（非政府組織）というと、国境なき医師団や赤十字などを思い浮かべる方が多いかと思われますが、海外では災害分野におけるNGOの活動が盛んで、特に、イタリア、アメリカが先進国です。被災地での豊富な経験を基に、国への提言もなされ、非常に重要な役割を担う組織もあります。