商業ビルの正面で動けなくなった作業者(中央)を救助する様子

日本空糸(岩手県一関市、伊藤徳光代表取締役)が岩手県内で続けてきた「公開レスキュー訓練」の取り組みが、県外へ広がり始めた。同社の活動理念に共感した首都圏のロープ高所作業事業者6社が10月25日、東京都豊島区で「第一回 公開レスキュー訓練 TOKYO INDUSTRY」を開催。都市部のビルでの労働災害を想定し、救助から消防への引き継ぎまでを実践した。

岩手で始まった訓練が東京へ

日本空糸は、ロープ高所作業技術を使ったインフラの点検や調査、人材育成を手掛けている。2017年から岩手県内で「公開レスキュー訓練IWATE」を開催し、震災遺構などを会場に、企業や組織の枠を越えて救助技術や安全管理を学び合う場をつくってきた。

今回の訓練は、日本空糸の理念に共感した4U(東京都清瀬市)、TCS(練馬区)、明誠(東大和市)、MAS(武蔵野市)、マイスターアソシエイツ(板橋区)、尊氏技工(埼玉県川口市)の6社による共催。日本空糸は今回の主催・運営には携わっておらず、岩手で始まった取り組みを、首都圏の事業者が主体となって実施した。都市部での事故を想定し、災害遺構ではなく、東京都内の商業ビルを会場にレスキュー訓練を行った。当日は参加者や運営スタッフ、見学者ら約60人が集まった。

救助だけでなく事故を防ぐ視点も

訓練では、商業ビルなどでのロープ高所作業中に作業員が「熱中症で意識がもうろうとした」「急激な血圧上昇で脳卒中や心筋梗塞が疑われる」「脱水症状を起こした」場合の3つのシナリオを設定。各シナリオの制限時間を20分とし、宙づりになった作業員を地上へ救助し、消防へ状況を引き継ぐまでの一連の流れを確認した。

救助技術の向上だけでなく、事故を未然に防ぐことも訓練に取り入れた。「なぜ救助が必要な状態になるまで作業を続けたのか」という視点も重視し、体調の申告や休憩、水分補給、仲間の異変への気付き、作業を止める判断など、事故に至る前に必要な対応についても確認した。

実行委員長を務めた4U の上田雅人代表取締役は「事故になる前に、自分たちに必要なことに気づいてもらい、持ち帰ってもらいたかった」と説明する。今回は1 社が主催するのではなく、6 社が共催し、それぞれが運営を分担。他地域の事業者にも「自分たちも集まってやってみよう」と考えてもらえる形を意識したという。

日本空糸の伊藤徳光代表取締役は「都内での事故を想定したレスキュー訓練は、当社としても新鮮な取り組みで学びになった。地域や産業によって現場環境が異なると、改めて実感した。岩手での訓練をそのまま他地域に展開するだけでなく、それぞれの現場に合った形で、企業の垣根を越えた学び合いが広がることを期待している」と話す。

4Uの上田雅人代表取締役(左)と、日本空糸の伊藤徳光代表取締役(右)