独自調査 | リスク対策.com

新型コロナ：企業の対応を徹底分析

リスク対策.comは、新型コロナウイルスへの企業の対応状況を明らかにするため、2020年1月から3月まで3回にわたり、緊急アンケート調査を実施した。その結果、国内感染の広がりを追うかのように、対策が強化されている様子が顕著に表われた。一方で、そもそもの感染症計画が準備されていなかったり、教育・訓練も行われていなかったなどの課題も明らかになった。

2020/04/30

感染者が出た後の対応やBCPに課題

リスク対策.comは、感染拡大を続ける新型肺炎への企業など組織の対応状況を明らかにするため、1月27日から31日にかけて緊急アンケート調査を実施した。その結果、従業員に対するマスク着用や手洗い、手指消毒など感染予防の呼びかけは多くの組織で行われているものの、徹底までできている会社は3割弱程度、さらに、社内に感染者が発生、あるいは感染が拡大した際の対応計画の策定については、実施・徹底している組織は一部にとどまることが明らかになった。新型肺炎は、健康被害だけでなく、今後、世界経済にも大きな影響を及ぼすことが懸念されているが、感染防止策と併せてBCPの見直しが求められそうだ。

2020/02/03

「多少課題はあったが、まずまず対応できた」が最多　「BCP十分機能」は、わずか5％

リスク対策.comは、2019年9月から10月にかけ、相次いで日本に上陸もしくは接近した台風15号、19号、21号による各組織の事業継続への影響を明らかにするため、読者を対象に緊急アンケート調査を実施した。その結果、一連の台風に対しては「多少課題はあったが、まずまず対応できた」と評価している回答が最も多かった一方で、「課題がなく対応できた」との回答は10％にとどまった。

2019/12/01

大阪北部地震から見たBCP見直しのポイント

6月18日（月）に大阪北部で発生した地震に関する企業へのアンケート調査（有効回答数148）の結果をもとに、BCP見直しのポイントをまとめた。

2018/07/09

一番役だったのは「安否確認システム」

6月18日（月）に大阪北部で発生した地震に関する企業へのアンケート調査（有効回答数148）で、初動対応で役立ったものについて聞いたところ、安否確認システムが最も多く、次いで、社員の防災・BCP教育、防災マニュアル類となった。

2018/07/06

BCPが機能しなかった要因トップ５

6月18日（月）に大阪北部で発生した地震に関する企業へのアンケート調査（有効回答数148）で、BCPが十分機能しなかった要因について聞いたところ、本連載の初回でも紹介した通り、BCPの構築レベルに応じて、事業継続の課題に差が生じている傾向が明らかになった。

2018/07/05

大阪府北部地震による事業継続への影響に関するアンケート調査

リスク対策.comでは、本地震を受けて急きょアンケートを実施。震度5弱以上を観測した自治体に何らかの自社施設を有する企業から148の有効回答を得ました。そのアンケートのサマリーと解説を無料公開いたします。

2018/07/05

「数時間から１日」事業が止まった

６月18日（月）に大阪北部で発生した地震に関する企業へのアンケート調査で、回答者（有効回答数148）に対して、自社施設への物理的な被害状況を聞いたところ、「まったく被害がない」が54％と最多で、次いで「数時間～１日は使用（稼働）できない」が35％と、大半を占めた。

2018/07/04

BCPを定期的に見直している企業ほど効果を感じた

６月18日（月）に大阪北部で発生した地震に関する企業へのアンケート調査で、回答者（有効回答数148）のうち、「BCPを策定している」とした企業（回答数126）に対して、BCPが想定通り機能したか、どうかを聞いたところ、「まったく機能しなかった」との回答はほぼなかったものの、「十分に機能した」との回答も20％未満にとどまった。

2018/07/03

BCPの構築レベルによって課題に格差

リスク対策.comでは、6月18日（月）に大阪北部で発生した地震が企業の事業活動に与えた影響について、緊急のアンケート調査を実施した。その結果、BCPの構築レベルに応じて、事業継続の課題に差が生じている傾向が明らかになった。

2018/07/02

IT-BCP実態アンケート地震が最も大きな脅威

本誌では、組織の危機管理担当者らに対して、IT-BCPについて心配している脅威や現状の対策についてアンケート調査を実施した。その結果、情報システムを中断・停止させる災害・事故としては、地震を懸念する意見が最も多いことがわかった。一方、ここ３年程度で実際に組織の情報システムを停止・中断させた災害や事故は、「通信・ネットワーク障害」や「従業員や外部スタッフのオペレーションミス」が比較的に多いことが判明。

2016/06/28