インフルエンザが過去２番目の早さで全国的な流行シーズンに入った。新学期が始まって児童生徒の接触機会が増えることから、専門家は今後の動向を注視。厚生労働省は、手洗いやせきエチケットなど基本的な感染対策を呼び掛けている。
　国立健康危機管理研究機構（ＪＩＨＳ）によると、全国の定点医療機関から報告された患者数は６月下旬から増加傾向に。８月１７～２３日は１医療機関当たり１．１１人で、流行入りの目安となる「１人」を上回った。
　感染症法に基づく現在の調査が始まった１９９９年以降では、２００９年の８月中旬に次ぐ早さ（１年を通して流行した２３年を除く）。昨年は９月下旬だった。
　海外でも流行している地域はあるが、主流となるウイルスのタイプは各地で異なる。国内では現在、０９年に世界的な流行を引き起こし、その後は季節性インフルエンザとして定着したＨ１Ｎ１型が中心となっている。
　ただ、流行入りが早まった理由は分かっていない。海外からのウイルス流入や人の移動・接触機会の増加、Ｈ１Ｎ１型の免疫が十分でない人が多いなど複数の要因が考えられる。今後の動向について、ＪＩＨＳの神垣太郎・感染症サーベイランス研究部部長は、「新学期が始まると人の動きが変わる。９月以降のデータを見ていく必要がある」と話す。
　厚労省によると、今季のワクチンは早ければ９月第２週から医療機関へ納品が始まる見通し。注射型のほか、２～１８歳を対象に鼻からスプレーするタイプもある。定期接種は６５歳以上などが対象だが、子どもの接種費用を助成する自治体もある。　
〔写真説明〕厚生労働省

（ニュース提供元：時事通信社）