東京大は２４日、大学院総合文化研究科・教養学部所属の男性教授が使用していたパソコンがマルウエア（悪意のあるソフト）に感染し、教職員や学生らの個人情報約４３００件が流出した可能性があると発表した。
　東大によると、昨年７月、実在する組織の社員をかたるなどしたメールを受信して感染した。今年１月に専門機関からの指摘で発覚し、調査したところ、情報窃取の形跡が見つかり、警視庁に被害届を提出した。
　流出した可能性があるのは、教職員や学生、卒業生の氏名や住所、電話番号、成績など。男性教授が在籍する学会会員情報、非常勤講師を務める他大学の学生らの個人情報も含まれた。情報を悪用した二次被害は確認されていないという。
　東大は情報セキュリティーの確保について指導の徹底を強化し、対策に努めるとしている。　

（ニュース提供元：時事通信社）