NTTコムリサーチ調査

NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションは8月21日、「Twitterを利用した防災・減災情報」に関するインターネットアンケート調査を実施。Twitterを利用した防災・減災に関する民間情報の活用について、Twitter利用者の75.6%が「役に立つ」と回答した。Twitterを1日5回以上利用するヘビーユーザー層では、「防災・減災情報について、ツイートしたことがある」と回答した人が65.5%で、Twitterのヘビーユーザー層の6割以上が防災・減災情報について自ら情報を発信したことがわかった。

国土交通省は2014年7月に、災害の前兆現象をとらえるため、Twitter情報を活用する官民共同研究を始めると発表した。Twitter情報をリアルタイムで分析し、災害の危険が高まっている地域を絞り込み、防災・減災に役立てる技術を確立する試みだ。これを受け、同社ではTwitter利用者1074人にアンケートを実施した。

Twitterを利用した防災・減災情報の活用について「役に立つ」と回答した人を対象に、役に立つと考える理由としてもっともあてはまるものを聞いたところ、「他のメディアやツールより早く情報を流すことができるから」が57.4%で1位だった。一方、「役に立たない」と回答した人（「あまり役に立たない」と「全く役に立たない」の計）を対象に、役に立たないと考える理由としてもっともあてはまるものを聞いたところ、「誤った情報・デマが流されるかもしれないから」が41.0%と最も高かった。

ニュースリリース
「Twitterを利用した防災・減災情報」に関する調査
http://research.nttcoms.com/database/data/001909/