英国のサイバーセキュリティー

英国が直面するサイバー脅威と革新的なアプローチ

英国政府が、直面するサイバー脅威をどのように特定しているか、また、英国が経済を守り、敵対的な活動を抑止し、未来の人材と技術を育成するために採用している革新的なアプローチについて紹介する。

2020/04/09

海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！

第82回：英国における地域ごとの緊急事態対応に関する課題

本連載ではこれまで主に、企業など組織のレジリエンスに関する調査研究の成果を紹介してきたが、今回とりあげる英国赤十字社（British Red Cross）の報告書『People power in emergencies』（2019年11月発表）は、従来とは少し異なり、地域コミュニティのレジリエンスに関する調査報告書である。

2019/12/03

英サイバー対策、情報共有や育成に注力

2016年に英国政府が19億ポンド（約2500億円）をかけて発足させた英国サイバーセキュリティセンター（NCSC）。現在は1000人規模の職員がおり、脅威情報の把握などにあたっている。来日したNCSCの上級法執行調整官のダギー・グラント氏に英国のサイバーセキュリティ事情について話を聞いた。

2019/09/10

英合意なきEU離脱も、企業は対応を

トーマツは11月28日、「グローバルビジネス記者勉強会」を開催。ディレクターの茂木寿氏が、英国が欧州連合（EU）から離脱する期限が2019年３月に迫るなかで、英国とEUの間で離脱の条件や手続きを定めた「離脱協定」の交渉が難航している問題を取り上げた。最悪の場合、英国がEUから完全に離脱する、いわゆる「ハード・ブレグジット」が起こる可能性もあり、日系企業にも緊急時対応の確認を促した。

2018/12/07

安心、それが最大の敵だ

文豪・夏目漱石と科学・技術に対する理解

再度、夏目漱石を論じる。夏目漱石（1867～1916）が近現代日本を代表する国民的作家であることを否定する人はいないだろう。漱石は本名金之助、江戸・牛込の名主の家に生まれた。東京帝国大英文科卒。東京高等師範学校（現筑波大）、松山中学（現松山東高）、第五高校（現熊本大）の英語教師を経て、イギリスに２年間留学した。帰国後東京帝大講師となり、後に朝日新聞に入社して新聞小説を連載する。主な作品に「吾輩は猫である」「坊っちゃん」「草枕」「三四郎」「それから」「こころ」「道草」「明暗」などがある。名作ばかりである。享年49歳。

2018/11/12

安心、それが最大の敵だ

＜戦前秘話＞横浜正金銀行ロンドン支店長・加納久朗～極秘の太平洋戦争回避工作～

昭和12年（1937）７月７日に勃発した日華事変は日中戦争の導火線となった。同年12月には南京、翌13年には広東さらには武漢の占領に戦線が拡大し泥沼化した。国内では軍備充実のため挙国一致の体制が叫ばれ、国家総動員法が公布された。大蔵省（現財務省）、日銀、横浜正金銀行の財政金融３者は緊密な連携を樹立して非常事態に対処することを余儀なくされた。日英関係の亀裂は50歳の横浜正金銀行ロンドン支店長・加納久朗（ひさあきら、子爵）にも重くのしかかった（リベラリスト加納はイギリスをこよなく愛した）。

2018/07/02