不意に襲った大雪―3月の気象災害―
予測が難しい「寒冷渦」による降雪
永澤 義嗣
1952年札幌市生まれ。1975年気象大学校卒業。網走地方気象台を皮切りに、札幌管区気象台、気象庁予報部、気象研究所などで勤務。気象庁予報第一班長、札幌管区気象台予報課長、気象庁防災気象官、気象庁主任予報官、旭川地方気象台長、高松地方気象台長などを歴任。2012年気象庁を定年退職。気象予報士(登録番号第296号)。著書に「気象予報と防災―予報官の道」(中公新書2018年)など多数。
2020/03/02
気象予報の観点から見た防災のポイント
永澤 義嗣
1952年札幌市生まれ。1975年気象大学校卒業。網走地方気象台を皮切りに、札幌管区気象台、気象庁予報部、気象研究所などで勤務。気象庁予報第一班長、札幌管区気象台予報課長、気象庁防災気象官、気象庁主任予報官、旭川地方気象台長、高松地方気象台長などを歴任。2012年気象庁を定年退職。気象予報士(登録番号第296号)。著書に「気象予報と防災―予報官の道」(中公新書2018年)など多数。
1998年3月1日(日)の朝、東京は突然の大雪に見舞われた。と言っても、都心の降雪量は5センチメートルに過ぎないのだが、事前に予測されなかったこともあって、交通は大混乱に陥った。羽田空港では航空機の離着陸ができず、約270便が欠航した。首都圏の鉄道各線の運行にも大きな影響があった。
この降雪は予測の難しいものであった。早春の日曜日の朝に起こったこの事例を振り返り、雪に弱い東京の降雪予想について考察してみる。
この時、筆者は気象庁本庁で、関東甲信ならびに東京地方の予報・警報を担当しており、前日の夕方から夜勤の当番中であった。未明からの資料分析をほぼ終え、まもなく発表する天気予報の最終確認をしていた午前4時20分、横浜地方気象台から緊急電話が入った。雪が降り始めたとのことであった。一瞬、耳を疑った。関東地方は前夜から雨が降っていたが、それが雪になることは想定していなかった。いったい何が起こっているのか、すぐには理解できなかった。
今何が起きているのかが分からないとき、予報官は途方に暮れる。現在位置を知らずして、どこへ行こうかと考えるようなものだからだ。しかし、決められた時刻には何らかの予報を発表しなければならない。「分かりません」では済まされないのだ。
横浜から電話を受けた時点で、気象庁本庁のある東京都心(大手町)の気温はプラス6度、まだ雨であった。天気予報の発表時刻(午前5時)が迫っており、考えている余裕はない。とりあえず、未明からの資料分析によって導かれた天気予報をそのまま発表した。
やがて、東京都心でも雪になった。こんなはずではない、と思っても、現実に雪は降っている。じきに雨に変わるだろうと思いたいが、その確証もない。そのうちに、濡れていた地面は白く変わり、雪が積もり始めた。雷鳴も確認された。やむなく、大雪注意報の発表に踏み切った。完全な「負け戦(いくさ)」である。「負け戦」とは、かつて筆者の上司であった故・倉嶋厚氏(元鹿児島地方気象台長、気象キャスター)が使っていた表現で、事前に予測できず後追いで警報や注意報を発表することである。それは、予報官にとって「敗北」を意味していた。
警報や注意報は、事前に発表されてこそ意味がある。後追いでの発表は、要するに出し遅れということで、何の役にも立たない。しかし、現実には予測の難しい気象現象があり、警報・注意報の発表が現象の発生とほぼ同時になることや、後追いになってしまうことがある。
気象予報の観点から見た防災のポイントの他の記事
おすすめ記事
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2026/09/15
防災は面白くないと広がらない
地震が起きたとき、スマートフォンに通知された情報を頼りに避難を判断することが多いだろう。緊急地震速報の情報から、いまどのように動くべきかを判断できる、そんな身近な危機管理を習慣づけた1 社が、アールシーソリューション(東京都新宿区)だ。2010 年に提供開始したスマートフォンアプリ「ゆれくるコール」は、緊急地震速報を受信できるアプリとして多くのユーザーが利用している。代表取締役の栗山章さんは、数多くのユーザーに防災の重要性を広めてきた一方で、ビジネスとして成り立たせる難しさにも直面してきたという。これまでのサービス開発の経緯や、防災ビジネスへの価値観を聞いた。
2026/09/09
被災施設への再入場判断「戻ってはいけない」では解決しない避難後の問題
大地震が発生し、安全な場所へ避難して一息つくと、人々には「ひとまず危険のピークは過ぎた」という根拠なき安心感が芽生える。そして、さまざまな理由で「避難してきた場所に戻りたい」といった気持ちが生じる。しかし、被害がどの程度なら戻ってよいのかについての明確なルールや事例は、どこを探してもあまり見当たらない。 国には応急危険度判定という仕組みや、施設管理者が建物を緊急点検するための指針などもある。が、これらは避難直後の「戻りたいニーズ」に応える仕組みではない。ここに、避難直後の「再入場」という古くて新しい問題がある
2026/09/09
リスク対策.PROライト会員用ダウンロードページ
リスク対策.PROライト会員はこちらのページから最新号をダウンロードできます。
2026/09/07
暗黙知を形式知へ、10年の徹底改善が生きた
熊本市の工務店・新産住拓株式会社(小山英文社長)は、2016年の熊本地震や近年相次ぐ豪雨災害を通じて災害対応を磨き上げてきた。発生当日は、約3割の社員が定休日で社長も不在という条件下にもかかわらず、地震発生から50分で社員の安否確認をおおむね完了し、2時間後にはホームページや顧客専用サイトで被害受付を開始した。
2026/08/24
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方