気象庁は３日、異常気象分析検討会を開き、昨年８月以降の東・西日本太平洋側の少雨と、今年１月下旬から２月上旬の日本海側の大雪の要因をまとめた。少雨は秋雨前線の出現期間が短く、台風や低気圧の影響も小さかったためで、大雪は北極圏からの強い寒気の南下などがもたらしたとみられる。
　少雨については、移動性高気圧や冬型の気圧配置で晴れる日が多かったことや、南方から湿った気流が入りにくい状況が続いたことも影響した。検討会会長の中村尚・東京大シニアリサーチフェローは記者会見で「かなり顕著な少雨で、異常気象と考えてよいのではないか」と話した。
　東北地方北部の大雪は、青森県の日本海側沖合の海水温が平年より高く、水蒸気量が増えたことも影響したという。　

（ニュース提供元：時事通信社）