大東建託は１４日、男女別や広い個室の仮設トイレを全国の建築現場に順次導入する方針を明らかにした。従来は男女兼用の和式トイレがほとんどだったが、人手不足が深刻化する中、より快適な衛生環境を整備することで、特に女性作業員の就労率アップにつなげたい考えだ。
　年間１億～２億円程度をかけ、今月から新規工事現場で新型トイレのレンタル、設置を始める。
　新たに導入するのは洋式の水洗トイレで、男女別と男女兼用の２パターン。男女別トイレは臭いの逆流防止機能や二重ロックを備える。兼用トイレは従来比１．２～２倍の広さがあり、これらの機能に加え、壁などに抗菌消臭処理も施す。
　同社の工事現場で働く女性作業員は、協力会社を含めて今年４月時点で約３３００人。２０１６年同時点から約１５倍に増えたものの、全体の約１．５％にとどまる。従来の兼用トイレは、プライバシーや衛生面などから使用を控える女性もいたといい、同社は「今後も働きやすい職場環境構築を進め、多様な人材が活躍できる業界の実現を目指す」としている。　
〔写真説明〕大東建託が建築現場に新たに導入する男女兼用トイレ（同社提供）

（ニュース提供元：時事通信社）