東日本大震災と同規模の災害について、８割超の人が発生リスクを認識する一方、約７割が「備えや対策ができていない」と答えたことが９日、大震災発生１５年を前に実施した日本赤十字社の調査で分かった。担当者は「想定を超えるような災害への備えは難しいが、自分に足りないことは何かを考えることが重要だ」と話している。

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　アンケートは１月９～１２日、インターネットで実施。全国の１０代以上の男女計１２００人から回答を得た。

　大震災と同規模の地震が今後発生すると思う人は８４．１％に上った。一方で、発生時の対策について「全くできていない」「あまりできていない」と答えた人は計６９．２％で、「できている」などと回答したのは２０・５％、「分からない」は１０．３％だった。

　大震災が人生に影響を与えたかどうか聞くと、６２．５％が「与えた」と回答。中身を複数回答で尋ねると、「防災意識の大切さを実感した」「いのちの大切さを実感した」などが目立った。

　震災の教訓が現在の災害対応に生きているかどうか質問すると、「継承されていない」と答えた人は２８．１％。理由を複数回答で聞くと、「災害が起きるたびに似たような問題提起がされる」が最多の３５．０％。「日常生活に戻って振り返る機会が減った」（２８．２％）などが多かった。

　日赤の広報担当者は「今後地震が起こると思っていても対策を取れていない人が多いと感じる。国や自治体からの呼び掛けもあるが、防災セミナーで啓発して意識向上に貢献していきたい」と話している。（了）

（ニュース提供：時事通信 2026/03/09-04:45）

（ニュース提供元：時事通信社）