【ニューヨーク時事】週明け９日のニューヨーク株式相場は、イラン情勢を巡り原油価格が大きく変動する中、トランプ米大統領が軍事作戦は「ほぼ終結した」と発言したことを受けて早期終戦に対する期待感が台頭し、上昇に転じた。優良株で構成するダウ工業株３０種平均は前週末終値比２３９．２５ドル高の４万７７４０．８０ドルと、３営業日ぶりに反発。朝方には下げ幅が一時９００ドルに迫り、相場は乱高下した。
　ハイテク株中心のナスダック総合指数は３０８．２７ポイント高の２万２６９５．９５で引けた。
　米イスラエルとイランによる攻撃の応酬が長引くとの見方から、原油先物相場の国際指標である米国産標準油種ＷＴＩは８日の時間外取引で１バレル＝１１９ドルを突破し、約３年９カ月ぶりの高値を付けた。９日午前の取引開始直後、株式市場ではインフレ再燃や企業業績悪化への懸念が強まり、金融など幅広い銘柄の売りが膨らんだ。
　ところがトランプ氏が同日午後、米ＣＢＳテレビのインタビューで、対イラン攻撃について「戦争はほぼ終わったと思う」と宣言。この発言をきっかけに、原油相場は時間外取引で一時８１ドル台まで急落し、１日の変動幅は３８ドルを超えた。
　先進７カ国（Ｇ７）財務相がこの日、オンラインで緊急会合を開き、石油備蓄の協調放出について協議したことも、原油需給を巡る過度な警戒を後退させた。景気先行きに対する不安が和らぐと、朝方売られていた株式銘柄に買い戻しが入り、ダウなど主要株価指数はプラスに転じた。
　円相場は午後５時現在で１ドル＝１５７円５９～６９銭と、前週末同時刻比２０銭の円高・ドル安。ユーロは１ユーロ＝１８３円３３～４３銭と、１１銭の円安・ユーロ高。　
〔写真説明〕９日、ニューヨーク証券取引所で取引を行うトレーダー（ＥＰＡ時事）

（ニュース提供元：時事通信社）