2021/09/16
セミナー・イベント
※「ZOOM」を使える人に限り参加可能です。定員制になっていますので、お早めにお申し込みください。企業の防災・BCPに役立つ内容です。
10月の危機管理・BCPセミナーは、19日(火)16時から「病の歴史から考えるコロナ対策と危機管理」をテーマに開催します。特別講師として奈良女子大学生活環境学部の鈴木則子教授をお迎えし、感染症の歴史から病気と社会(共同体・会社組織)との関わりをひも解きます。
長期化するコロナ禍が各方面に深刻な影響を与えていますが、日本社会が感染症の危機に直面したのは今回が初めてではありません。科学技術がいまほど発達していなかった近代以前、社会は感染症にどう対応し、庶民はどう振る舞ってきたのか。そこには現代と共通する課題があり、また現代の組織・個人が参考にすべき解決のヒントが多くあります。
目の前の実務から一歩引いて、病気と私たちの社会を大きくとらえ直す機会を提供します。
■主なテーマ
・近代以前の社会ではどのような病気が流行ったのか
・病気(と情報)によって社会にどのような混乱が起こったのか
・社会はそれらの病気をどうとらえ、受け入れてきたのか。また社会の混乱に人々はどう対処してきたのか
・危機管理の主体となったのは誰か。どのようなことを行ったのか
・現代の組織・個人が参考にすべき点は何か
開催概要
◆日時:2021年10月19日(火)
16:00~17:00(配信開始 15:45~)
◆主催:リスク対策.com(株式会社新建新聞社)
◆定員:100人
◆参加費:無料
プログラム
|
※15:45から会場からの映像配信を開始する予定です。 |
|
16:00 開始 【講師】
奈良女子大学生活環境学部教授
【プロフィール】 1959年静岡県生まれ。1982年立命館大学卒、97年総合研究大学院大学国際日本研究専攻修了。就実短期大学文化コミュニケーション学科常勤講師、奈良女子大学生活環境学部講師・助教授・准教授を経て、2013年から現職。専門は日本近世史、医療社会史、女性史。著書に「江戸の流行り病-麻疹騒動はなぜ起こったのか」(吉川弘文館)など。
|
|
終了 17:00 |
※プログラム・タイムスケジュールおよび講師は、都合により変更になる可能性があります。
【個人情報の取り扱いについて】 株式会社新建新聞社(以下「弊社」と表現します)は、セミナーに申し込まれた際に、お客様からご登録いただく個人情報を、以下に掲げる内容と弊社プライバシーポリシー(https://www.shinkenpress.co.jp/privacy-policy)に基づき適切に取り扱います。
1. 個人情報の利用について 弊社は、本セミナーへのお申し込みにあたって、以下の目的で個人情報を取得し利用いたします。
・セミナーの適切な運営管理の実施
・セミナーに関するご連絡、情報の提供
・セミナーに関するお問い合わせへの対応、回答
・弊社が提供するサービス及びこれに関連するイベントなどのご案内
また、セミナー内容の改善・向上を図るため、講師に開示させていただく場合がありますのでご了承ください。
2. 個人情報の第三者提供について ご登録いただく個人情報は、次の場合を除き、ご本人の同意なく第三者に提供致しません。
・法令に基づく場合
・人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき
〔本セミナーに関するお問い合わせ〕
新建新聞社 リスク対策.com セミナー運営事務局
〒102-0083 東京都千代田区麹町2-3-3 FDC麴町ビル7F
TEL03-3556-5525 E-mail: risk-t@shinkenpress.co.jp
セミナー・イベントの他の記事
おすすめ記事
-
競争と協業が同居するサプライチェーンリスクの適切な分配が全体の成長につながる
予期せぬ事態に備えた、サプライチェーン全体のリスクマネジメントが不可欠となっている。深刻な被害を与えるのは、地震や水害のような自然災害に限ったことではない。パンデミックやサイバー攻撃、そして国際政治の緊張もまた、物流の停滞や原材料不足を引き起こし、サプライチェーンに大きく影響する。名古屋市立大学教授の下野由貴氏によれば、協業によるサプライチェーン全体でのリスク分散が、各企業の成長につながるという。サプライチェーンにおけるリスクマネジメントはどうあるべきかを下野氏に聞いた。
2025/12/04
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/12/02
-
-
-
-
-
-
目指すゴールは防災デフォルトの社会
人口減少や少子高齢化で自治体の防災力が減衰、これを補うノウハウや技術に注目が集まっています。が、ソリューションこそ豊富になるも、実装は遅々として進みません。この課題に向き合うべく、NTT 東日本は今年4月、新たに「防災研究所」を設置しました。目指すゴールは防災を標準化した社会です。
2025/11/21
-
サプライチェーン強化による代替戦略への挑戦
包装機材や関連システム機器、プラントなどの製造・販売を手掛けるPACRAFT 株式会社(本社:東京、主要工場:山口県岩国市)は、代替生産などの手法により、災害などの有事の際にも主要事業を継続できる体制を構築している。同社が開発・製造するほとんどの製品はオーダーメイド。同一製品を大量生産する工場とは違い、職人が部品を一から組み立てるという同社事業の特徴を生かし、工場が被災した際には、協力会社に生産を一部移すほか、必要な従業員を代替生産拠点に移して、製造を続けられる体制を構築している。
2025/11/20
-
企業存続のための経済安全保障
世界情勢の変動や地政学リスクの上昇を受け、企業の経済安全保障への関心が急速に高まっている。グローバルな環境での競争優位性を確保するため、重要技術やサプライチェーンの管理が企業存続の鍵となる。各社でリスクマネジメント強化や体制整備が進むが、取り組みは緒に就いたばかり。日本企業はどのように経済安全保障にアプローチすればいいのか。日本企業で初めて、三菱電機に設置された専門部署である経済安全保障統括室の室長を経験し、現在は、電通総研経済安全保障研究センターで副センター長を務める伊藤隆氏に聞いた。
2025/11/17






※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方