ランサムウェア感染 インシデントの特徴と復旧作業
Windows本来の機能の悪用も

小倉 秀敏
2014年、日本IBMにてEmergency Response Service(現:IBM X-Force IRS)を立ち上げ、APT、複数の大規模ランサムウェア感染、内部不正など多くのインシデント対応をサポートし、侵入経路、被害範囲などを明らかにする。2022年からIR専門会社インターネット・セキュア・サービス株式会社においてサービスの販売とデリバリーの責任者を担当
2024/01/05
サイバーセキュリティ侵害の傾向と対策 セキュリティインシデントの専門家が解説
小倉 秀敏
2014年、日本IBMにてEmergency Response Service(現:IBM X-Force IRS)を立ち上げ、APT、複数の大規模ランサムウェア感染、内部不正など多くのインシデント対応をサポートし、侵入経路、被害範囲などを明らかにする。2022年からIR専門会社インターネット・セキュア・サービス株式会社においてサービスの販売とデリバリーの責任者を担当
今回は調査からわかった本インシデントの特徴と復旧作業の内容を解説します。
調査を進めていくと、今回のインシデントにはいくつか特徴的なことがありました。
この攻撃の過程で、攻撃者は被害企業のWindowsドメイン等の環境情報を入手し、その環境内で最適に動作する、いわゆる「カスタムマルウェア」を構成していたことが判明しました。
1年以内のインシデント情報をまとめ、いくつかのインシデントに対して追加調査を実施すると、約8カ月前のマルウェア感染インシデントが関係していることが分かりました。8カ月ほど前、ある攻撃ツールがアンチウィルスによりマルウェアとして発見・隔離され、SOCが対応していました。その時のSOCは、隔離された検体の確認とその地域の全サーバーのウィルススキャンを実施し、他に同様の検体が存在しないことを確認してクローズしていました。しかし結果としてこの対応は不十分でした。検知・隔離したものはウィルスではなく攻撃ツールであり、保存した実行者が存在します。そしてその実行者は不正アクセスを行っているはずです。保管されていた当時のVPNログを筆者チームで確認したところ、攻撃ツールが保存された時間と極めて関連性が強いVPN経由のアクセスを確認しました。この時使用されたアカウントが、この事例の不正アクセスに悪用されたアカウントと同一だったのです。
ヒアリング当初の「CSIRTの気になる点」に従いサーバーを調査したところ、シンプルですが通信からは判断が難しいバックドアが発見されました。このバックドアは、あらゆる通信をHTTPSでカプセル化する機能しか有していません。「QuasarRAT」や「PoweShell Empire」などの有名な多機能バックドアとは全く異なります。今回の事例ではRDP(Remote Desktop Protocol)をHTTPSにカプセル化し、「RDP over HTTPS通信」を作るためだけに存在していました。FirewallログからはAWS(Amazon Web Services:アマゾンのクラウドサービス)上のホストへのアウトバウンドのHTTPS通信としてしか見えず、極めて発見が困難なバックドアだと言えます。CSIRTはこのアウトバウンドのHTTPS通信を気にしていたのです。AWSへの通信は通常の業務サーバーでも生じているため、確信を持つまでには至っていませんでした。攻撃者がAWS上のバックドアサーバーに接続すると、バックドアサーバーは攻撃者の通信とバックドアの通信をリレーし、攻撃者がRDPでホストに接続できるようにします。
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