株式会社サイバーディフェンス研究所 上席分析官 名和利男氏

ソニーグループ、三菱重工などサイバー攻撃の被害が後を絶たない。最近のサイバー攻撃は手口がより巧妙となり、数年前の画一的な対策では、効果が得られない状況となっている。サイバー脅威は、かつてハッカーの技術の誇示や売名を目的とした「サイバー攻撃」から、個々の有名企業内の重要情報を狙う「サイバースパイ」へと大きく変遷している。サイバーディフェンス研究所上席分析官の名和利男氏が、サイバー脅威への対策のあり方について徹底解説した。

■ソニーグループへのサイバー攻撃
2011年4月、米国ソニーに対する大規模なサイバー攻撃が発生した。ゲーム機などのネットワークから不正アクセスが集中し、約1億人以上もの顧客情報が第三者により外部に流失。サイバー脅威の問題として国内外で大きな社会問題となった。 事件のきっかけは、2010年1月に発生した米国人ハッカーによる同社ゲーム機のプレイステーション3のハッキング事件までさかのぼる。長期に渡り世界各国のハッカーを相手に法的措置を繰り返していたことが、ソニーに対峙する不正ユーザーやハッカーの急増を招いた。 

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