カセットボンベで発電「エネポ」

扱いやすく保管が簡単  本田技研工業株式会社（HONDA）が開発した発電機「エネポ」は、鍋や焼き肉をするときに使う卓上カセットこんろ用のカセットボンベで動く。専用の容器が必要なガソリンと違い、持ち運びやすく、手軽に扱うことができる。一般的なカセットボンベのため、自宅での保管も楽だ。

2016/04/05

接続されるデバイスの使用を制限「Device Shutter（デバイスシャッター）」

社内情報、マイナンバーの情報漏えい防止ソフト  株式会社ディー・オー・エスが発売する「Device Shutter（デバイスシャッター)」は、機密情報や個人情報、マイナンバーなど、社内に保有している重要な情報の漏えい防止対策のソフトウェア。

2016/04/05

ゲーム感覚で本格的なBCP訓練　NTTデータ先端技術とBSIグループジャパンの研修サービス

災害対応に必要な状況判断・連携力を学ぶ 事 業継続マネジメント（BCM）能力をゲーム感覚で向上させるシミュレーション訓練が英国からやってきた。架空の企業PHOENIX社を舞台に実戦さながら の限られた資源と時間の中で、具体的な対策を打ち出し災害対応に奔走する。

2015/12/08

あらゆる災害情報を1台で　情報端末機「S-CAST プラス」

特許システムで巨大地震予測も受信 富士警備保障株式会社が販売する情報端末機「S-CASTプラス」は、同社が特許(第5830127号)を取得した地震予測システム「S-CAST」情報の ほか、気象庁の緊急速報、Yahoo！防災メールの受信、テレビ視聴が可能で、災害のあらゆる情報を確認できる。

2015/12/08

VRで浸水時を仮想体験　「VRscope for ハザード」

住民・社員の危機意識が高まる 凸 版印刷株式会社は、スマートフォンを用いて立体感・臨場感あふれる3D空間を体験できる同社開発の「VRscope®（ヴィアールスコープ）」を防災に応 用した、防災訓練支援サービス「VRscope for ハザード」を開始した。

2015/12/08

電力を「水素」の形で貯める「H2One™」

東芝が開発した自立型水素エネルギー供給システム「H2One™（エイチツーワン）」は、太陽光や風力などで生まれた再生可能エネルギーを、水素の形に変えて安定貯蔵し、災害などの非常時に必要に応じて電気と温水にして供給するというもの。

2015/11/25

女性ビジネストラベラーのリスク軽減 「女性向け海外リスク対策eラーニングプログラム」

インターナショナルSOSとコントロール・リスクスは11月9日、顧客向けに女性ビジネストラベラーのリスク軽減を目的としたeラーニングプログラムを導入したと発表した。現在は英語版のみで、日本語版をふくむ多言語版は2016年初旬から導入予定だ。

2015/11/25

身近で忘れ去られた脅威　企業は被災時のアスベスト対策をおこたるな！（スリーエム ジャパン株式会社）

  「アスベスト問題」というと、すでに過去のできごとと捉えている読者も多いのではないだろうか。しかし、アスベストは建材として、現在でも私たちの住宅やオフィス、工場などの至る所で使用されている。

2015/10/21

「安否+位置」確認のスマートフォンアプリ「ココダヨ」

通信途絶前に位置を自動通知「ココダヨ」は世界初となる、防災用位置情報自動通知サービスを搭載したスマートフォン用のアプリ。あらかじめ家族や親しい友人などグループを登録しておけば、平時からメンバーのGPS位置情報が定期的に同アプリのサーバーに蓄積される。

2015/09/25

毛布が担架に早変わり「もうたんか」

真空パックで収納も便利普段は毛布として使用し、緊急時には担架として活用することができる緊急防災毛布。組み立てることなくそのまま担架として使用することができ、救助や運搬に要する時間を大幅に短縮することができる。震災の避難所などで毛布と担架が足りなかったという現場の課題から、開発された。

2015/09/25

確実なシステムで危機対応をバックアップ　昭電

情報化社会に安全と信頼を提供する 1960年代半ば、国内大手企業に導入されはじめたコンピュータの大敵だったのは電圧と周波数が不安定な電気。システムの停止や誤作動につながるトラブルを避けるには、一定の電圧と周波数をもつ「きれいな」電気が不可欠だった。

2015/09/25

非常用発電機の能力チェック「負荷試験サービス」

非常時に安全に機能するために株式会社アステックスは、非常用発電機の発電能力と安全性をチェックする負荷試験サービスを提供する。

2015/09/25

サイボウズスタートアップスの安否確認サービス導入事例　三菱地所・サイモン株式会社

非常時こそ見やすいシステム低コストで他社を圧倒2000年に開業した御殿場プレミアム・アウトレット（静岡県）をはじめ全国9カ所でプレミアム・アウトレットを展開する三菱地所・サイモン株式会社。

2015/09/20

緊急災害速報付きIP無線機　「HAZARD TALK」

テレネット株式会社事業継続の命運を握る拠点間の情報収集、連絡手段としてIP無線が注目を集めている。無線機同士の通話や複数の端末に一斉連絡ができる機能をそのままに全国 的な通信網で屋内外や地上地下を問わず利用できる。

2015/07/25

世界初、COPを用いたBCP支援クラウドサービス「Klotho」

株式会社レックスマネジメントは7月7日、世界初のCOP（Common Operational Picture：共通状況図）を用いたBCP支援クラウドサービス「Klotho（クロト）」を提供開始すると発表した。スマートフォンやタブレットなどユーザー数に応じた月額料金制で、最小構成で9000円から。

2015/07/14

「BCPortal（ビーシーポータル）」 導入事例紹介（大林組） インフォコム株式会社

あらゆるデバイスに対応する危機管理ポータルサービス「BCPortal」高い安全性と優れたコストパフォーマンスが導入の決め手 大手ゼネコンの大林組が緊急時における従業員とその家族の情報共有をサポートするために運用しているウェブサイトが「緊急時ポータル」だ。

2015/06/02

カゴメは備蓄食品の一つに長期保存可能な 「野菜の保存食」をオススメします。

<PR>野菜の保存食　カゴメ×奥田和子教授 備蓄品でも栄養バランスが重要災害はいつ起こるか分かりません。そのため日頃からの備蓄は欠かせないものです。その備蓄に適した食品は常温保存できること、賞味期間が長いことが望ましいとされています。

2015/06/01

サイボウズスタートアップスの安否確認サービス導入事例　（株式会社京王エージェンシー）

社員が安心して働くために充実機能とコストも決め手  総合広告代理店として宣伝戦略の立案から販売促進、大規模イベントのプロデュースなどを手がける京王エージェンシー。大規模な施設や設備を必要としない広告業で何よりも大切なのは「人」。

2015/05/22

ケーブルテレビを無線で復旧

 北海道厚岸町と京セラコミュニケーションシステム 北海道厚岸郡厚岸町はこのほど、BCP（事業継続計画）強化のため、京セラコミュニケーションシステム（KCCS）が提供するケーブルテレビ応急復旧・強靭化無線システム「ワイヤレスリンク23G」を導入した。

2014/10/30

創業50周年を機に更に躍進　株式会社昭電

信頼性と品質の高い製品や技術力で企業組織のBCPや危機管理をサポート地震や雷などの災害からビジネスの生命線である情報通信ネットワークを守り、総合的なアプローチでBCPや危機管理をサポートする株式会社昭電（東京都墨田区）。

2014/09/25

多発する突発停電でも業務を止めない！　

多発する突発停電でも業務を止めない！バッテリー搭載ファクス機能付き複合機リコーが発売中のバッテリー搭載ファクス機能付きインクジェット複合機「RICOH SG 3120B SF」の販売が好調だ。

2014/09/25

災害時に高齢者や障がい者をサポートできる人材を育てる　防災介助士

公益財団法人日本ケアフィット共育機構災害の現場で見落とされがちな介助技術と防災の専門知識とを兼ね備え、高齢者や障がい者をサポートできる人材育成を目指して創設された資格が、公益財団法人日本ケアフィット共育機構が認定する防災介助士だ。

2014/09/25

サイボウズスタートアップス安否確認サービス導入事例　株式会社マーベラス

ユーザー情報のメンテが簡単堅牢性・低コストも魅力オンラインゲーム、家庭用ゲームソフトの企画・開発・制作・販売から、音楽・映像コンテンツ、劇場演芸まで幅広い事業展開を行っている株式会社マーベラス（東京都品川区）。東日本大震災を契機に、安否確認システムの必要性を認識。

2014/09/25

災害時情報書き消しボード

  情報書き消しボード　価格・工程表  ≪価格表≫■基本セット　48,000円（税別・送料込み）【内容】・情報書き消しボードAゼロ版（1189×841㎜）1枚※地図、被災状況確認表、配置図などご希望の用途に応じて制作します。（地図に関しては著作権の関係上、データをお客様にご用意いただくことになります。

2014/07/29

Bloomエナジーサーバー首都圏上陸省エネとBCPをサポート

Bloom Energy Japan株式会社 分散型発電の1つの理想形とも評される米Bloom Energy社の業務用・産業用燃料電池発電システム「Bloomエナジーサーバー」がいよいよ首都圏でも動き出した。燃料電池を活用して、電源の冗長性を確保しながら省エネを実現する新たな電力サービス。

2014/07/25