コミケ会場であり、東京オリンピック・パラリンピックではメディアセンターとなる東京ビッグサイト

７駅中４駅が会場最寄り駅

東京オリンピック・パラリンピックでも「大型イベントについては他社よりもノウハウはある」と岩成氏は語る。３日間のコミケより長期間であること、夜のイベントや外国人客への対応という課題があるほか、日本など人気チーム・選手が勝ち上がるといった要因により、チケットを持たないで湾岸エリアの会場周辺に多くの人が訪れるといった不安要因もある。今後、大会組織委員会などと協力し予想利用者数を割り出していくが、岩成氏は「１日あたりだとコミケよりは利用者は少ないのでは」と分析している。

一方でJR東日本が管轄する大崎駅を除く７駅中、東京テレポート駅～新木場駅までの４駅が会場の最寄り駅となっていること、約１万5000人収容のバレーボール会場の有明アリーナや同規模の水泳会場のオリンピックアクアティクスセンターといった大規模施設があることが大きな特徴。さらに品川シーサイド駅や東雲駅付近など沿線のタワーマンションの建設が進むことで、通勤客も増加している。「企業にはピーク時の出勤を避けるなど、（東京都、内閣官房、大会組織委員会が発足させた）『2020TDM推進プロジェクト』で推奨している取り組みに協力してほしい」と岩成氏は混雑緩和への企業の取り組みに期待を示している。湾岸エリアへの唯一の大量輸送機関として、大会成功へりんかい線が果たす役割は大きい。

（了）

リスク対策.com：斯波 祐介