供給に支障が出ているナフサのイメージ(写真:Adobe stock)

東京商工リサーチは11日、中東情勢の影響を大きく受けている「ナフサなどの供給」についてアンケート調査を実施し、結果を公表した。情勢が緊迫化した2026年2月末以降、石油化学製品の在庫を積み増した企業は3割を超える結果で、製造業だけに限定すると4割超に達した。供給不安の解消が見通せず、足元で目詰まりが問題視されるなか、「事業継続のため防衛的な在庫積み増し」(東京商工リサーチ)の実態が垣間見えてくる。

調査は6月上旬(1~8日)にインターネットを通じて行われ、6788社の有効回答を得た。東京商工リサーチによるナフサ供給に関する調査は、初めてという。