2021/05/01
2021年5月号 コロナ禍と火災
企業と従業員を守るための知識とケーススタディー
【月刊BCPリーダーズ】5月号
3回目の緊急事態宣言が発出されました。経済社会へのダメージは止まらないどころかますます拡大。影響が長期化するなかで、新しい生活スタイルや働き方がいやおうなく常態化していきそうです。
環境変化によってリスクの条件は変わり、取るべき対策も変わります。組織が置かれた状況を見直し、手を打つ必要があるのはもちろんですが、それは単にリスクトレンドのキャッチアップにとどまりません。コロナ禍は、水面下でくすぶり続けているさまざまな問題をあぶり出し、目の前に突き付けてもくるからです。
月刊BCPリーダーズ5月号は、工場火災が多発している状況を受け、コロナ禍と「火災リスク」の関係にフォーカス。同時に組織の奥でくすぶり続けているリスクマネジメント上の問題(=火種)を検証し、解決の方向性を考察しました。また事例紹介では、緊急時においても社員が自律的に動ける組織を目指して奮闘する企業・人を取り上げています。
コロナ禍はいまだ終息の気配をみせませんが、変化の時代は組織を見直すチャンスでもあります。今後の取り組みのヒントになれば幸いです。
おすすめ記事
-
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2026/04/28
-
-
-
サプライチェーン対策「行っていない」が49.7%~BCP策定状況は頭打ち、実効性に課題~
内閣府は、令和7年度における「企業の事業継続及び防災の取組に関する実態調査」についての結果を発表した。2007年度から隔年で実施しているもので前回の令和5年度時点での調査以来となる。それによると、近年災害時などで課題になっているサプライチェーンの対策について、「サプライチェーン強靭化への取組を行っているか」との設問に対し、「行っていない」が49.7%と最も高く、次いで「行っている」が25.9%、「現在検討中」が20.7%となった。
2026/04/26
-
スマホ通知が号令、災害の初動対応訓練を開発
半導体製造装置大手の株式会社ディスコ(東京都大田区)は、平時のコミュニケーションツールを使ったさまざまな危機事案に対応できる初動対応訓練の仕組みを開発し、実践を続けている。メンバーが、危機を発生させる運営チームと対応チームに分かれ、業務中に突発的に危機事案を模擬的に発生させるとともに、通知を受け取ったチームは、即座に、訓練を開始する。リアリティーを追求した結果、たどり着いた手法だ。
2026/04/20
-
-
-
-







※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方