2015/11/25
誌面情報 vol52
東日本大震災からもうすぐ5年。
そろそろBCP担当者も災害時の通信手段について見直しの時期に入るのではないだろうか。
災害時の通信にとって致命的な影響を与えるのは輻そうなどの通信規制と停電、
そして通信インフラそのものの被災だ。
内閣府から発表された中央防災会議の「南海トラフ巨大地震の被害想定(第2次報告)」によると、
固定電話は被災直後、全国で810万~ 930万回線が不通。
さらに輻そうにより固定電話・携帯電話とも90%規制がかかり、1割程度しか通話ができなくなるという。
限られたリソースのなか、巨大災害に立ち向かうに時に、
現在持っている非常時通信手段は果たして本当に必要なのだろうか? 思い通りに機能するだろうか?
編集部独自の視点で、災害時の通信手段について考察する。

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