企業と従業員を守るための知識とケーススタディー
【月刊BCPリーダーズ】１月号

 

コロナ禍の収束はいまだみえませんが、首都直下地震、南海トラフ地震、富士山噴火といった巨大災害への備えを真剣に考えるべきときにきています。頻発する地震はそれらの前兆ではないにしろ、近い将来必ず襲ってくる危機への警鐘と受け止め、企業はいまこそ自社のBCP・BCMを見直したいところです。

 

2022年年頭のインタビューは防災科学技術研究所の林春男理事長に登場いただき、昨年の災害を振り返りながら、日本社会の課題と企業が果たすべき役割、取り組みの方向性を語ってもらいました。すべての企業がレジリエンスに向けて手を打たなければこれからの危機を乗り越えられないという言葉は印象的で、BCP・BCMはまさに時代の要求といえそうです。

事例紹介においても、巨大災害に備えるライフライン企業と自治体の取り組みをピックアップ。情報収集・共有手段の多重化や組織をまたいだ連携によって重要機能に余力を持たせるとともに、実際にその体制を動かせるかどうかを確認して常にアップデートする姿には、学べる点が数多くあるでしょう。