大規模災害時に通信はどこまで使えるか？

通信リカバリーとIT-BCP
京都大学防災研究所巨大災害研究センター畑山満則教授に聞く

畑山満則氏　はたやま・みちのり
1994年大阪大学大学院基礎工学研究科物理系専攻博士前期課程修了、2000年東京工業大学大学院総合理工学研究科知能システム科学専攻博士後期課程修了、博士（工学）取得。同年から京都大学防災研究所に所属、研究員、助手、助教授、准教授を経て2016年から教授。情報通信技術やロボット技術を用いた防災の研究や災害ボランティア活動などと連携した災害対応の研究を行う。著書に「空間情報学」（コロナ社）など。

情報の実体はすでに散らばっている

首都直下地震の新たな被害想定で示されたシナリオでは、発災直後から通信は混乱。音声通話はもとよりメールやSNSも遅配が発生、その後も基地局電源の枯渇で不通エリアが拡大する可能性がある。通信環境が発達した社会ゆえにその影響も大きいが、大規模災害時、通信はどこまでカバーされるのか、企業が考えておくべきことは何か。京都大学防災研究所の畑山満則教授に聞いた。

すぐに通信のリカバリーに向かう動きはある

――首都直下地震の新たな被害想定で示されたインフラ復旧のシナリオでは、発災後から情報通信にかなりの支障が出ることが予想されます。
阪神・淡路大震災より以前、災害時のインフラ復旧はまず命の水、つまり水道が第一優先でした。しかしいまは電気が第一優先、当面の飲み水はペットボトルでしのぐようになっています。時代とともにインフラ復旧の優先度は変わります。

私は情報分野の出身なので、割と早い段階から、通信インフラ復旧の優先順位はもっと上がる、また上げるべきと思っていました。実際、東日本大震災では通信をどこに優先して使わせるかをコントロールしたという話がいくつもあります。

茨城県のある大学では、一時的に非常電源が使えるようになった際、第一に電力を供給したのが医学部の付属医療機関、第二が情報メディアセンターだったといいます。医療に次いで通信を優先した結果、ネットワークがつながり、スマートフォンを持っている人たちが情報交換して復旧を進めたり、大学に避難してきた人にWi-Fi をオープン化したり、ずいぶん役に立ったそうです。