失敗体験から学んだことを次に生かす

初めての体験は、おうおうにしてうまくいかないもの。色とりどりのテントが織りなす魅力的な光景に惹かれて初の野宿にトライしたハルトでしたが、ワイルドな環境の中で過ごす心地よい一夜とはいきませんでした。ただし、失敗を検証して反省点を明確にすれば、それは新たな知恵となって次の登山につながります。ハルトの行動から学びます。

2022/12/08

危機管理業務を支援するSaaS型サービス

富士通は、気候変動による災害の激甚化などに対し、気象情報やSNS情報などのさまざまなデータを活用して、平時の状況把握や災害時の被害状況を可視化することで自治体や企業の危機管理業務を支援するSaaS型サービス「Fujitsu デジタルレジリエンスサービス」の機能を拡張して販売する。

2022/12/05

社会損失の最小化には「移動のトリアージ」が不可欠

帰宅困難者対策が変わろうとしています。内閣府の検討委員会が発表した新たな方針では、一斉帰宅抑制の原則は維持しつつ、多様な被災状況に応じたきめ細かな情報提供と移動制御を行っていく方向。帰宅困難者対策の現状と課題、今後の取り組みのポイントについて、東京大学大学院教授で検討委員会の座長を務める廣井悠氏に解説いただきました。

2022/12/04

再考・帰宅困難者対策

交通機関の耐震化やデジタル技術の進展を背景に、帰宅困難者対策が変わろうとしています。一斉帰宅抑制の原則は維持しつつ、きめ細かな情報提供と移動制御で、将来的には状況に応じた柔軟な帰宅対応も可能にしていく方向。それは企業の裁量の幅が広がることでもあり、それぞれが自社に照らした社会貢献のかたちをどう描くかが問われます。これからの帰宅困難者対策のポイントを解説します。

2022/12/01

介護福祉施設のBCP作成・運用を支援

一般社団法人福祉防災コミュニティ協会、プラスの社内カンパニーであるジョインテックスカンパニー、ビジネス現場のコミュニケーションツール「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパンの3社は、ジョインテックスが運営する介護福祉施設向け通販「スマート介護」において、介護事業者の事業継続計画（BCP）の作成と運用を支援する「介護福祉施設向けBCP策定サポ－トメニュー」を提供する。2021年4月施行の「令和3年度介護報酬改定」で定められた介護福祉施設のBCP策定義務化に対応して提案するもの。

2022/12/01

多様な支援がなければ被災を支えられない

内閣府の「被災者支援のあり方検討会」は介護・福祉や防災の関係者がメンバーとなり、筆者が座長を務めています。これまで、第３回議事要旨から重要なポイントを報告してきましたが、今回はその最終回です。「住まいの確保・改善」「多様な主体による被災者支援の充実」について解説します。

2022/12/01

突然の停電にどう対応する医療機関が経験した災害以外の停電事故対応から学ぶ

2023年1月の危機管理塾は1月10日16時から行います。発表者は、倉敷中央病院 施設・環境部 電気課課長の富永秀次さんです。

2022/11/29

高知県の防災関連産業の振興について「メイド・イン高知」の防災関連製品を国内外にPR

12月の危機管理ビジネス勉強会の講師は、高知県商工労働部工業振興課長補佐の宮脇秀誠氏です。高知県では、県内の防災力を上げる一方で、これまでの災害に対する知見に基づいた防災関連産業の振興に官民一体となって取り組んでいます。「地産地消」から「地産外商」への展開を目指す防災関連産業の振興策を、高知県工業振興課の宮脇課長にご説明いただきます。

2022/11/29

想定外なのか、甘く見たのか

美しさとノスタルジーが交錯する秋の山行。山好きにはたまらない季節ですが、標高が高い場所はこの時期すでに雪が降り、ふもとでも氷が張ります。快晴をねらって出発したハルトも思わぬ積雪に遭遇し、低体温症になりかけました。想定外のリスクに見舞われたのか、それともリスクを甘く見たのか。山小屋の主人のレクチャーから学びます。

2022/11/24

安心・安全・安価なオールインワンWANサービス

アライドテレシスは、セキュアなWAN（広域通信網）サービスに求められる機能を統合的に提供するSASE（Secure Access Service Edge）サービス「Allied SecureWAN」を提供する。働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染拡大による労働形態の変化などを契機に、オンプレミス環境にあったシステムのクラウド移行が進む中、回線コストの増大、サイバーセキュリティへの不安、人材やリテラシー不足によるITインフラ運用の負担増加などの課題に対応したサービスとして提案する。

2022/11/24

BCP-DX／AIの入り口としての視覚化

BCPフェーズに入ると意思決定にかかる要素はより複雑化し、情報量も膨大になります。何を優先しどう動かすか、素早く適切に判断するのは至難。DX／AIが求められるのはそのためですが、ハードルが高すぎるとの声も多く聞きます。そこで役立つのがビジュアライゼーション、すなわち視覚化。BCP-DX／AIへの入り口として、視覚化の効果を考えます。

2022/11/22

担当者は頻度も内容も「不十分」と認識

リスク対策.comは、企業が自然災害や感染症などに備えてどのような訓練・演習をどの程度行っているのかを把握するため、10月17日～ 24日にインターネットによるアンケート調査を実施、310 件の有効回答を得ました。その結果、多くの企業が訓練・演習の回数や内容を「不十分」と感じていることが明らかに。数回に分けて結果を解説します。

2022/11/20

リスク総括2022

まもなく2022年も終わりを迎える中、今年も新型コロナウイルスをはじめ、多発する自然災害やサイバー攻撃など、さまざまなリスクが顕在化した一年でした。本セミナーでは、今年起きた出来事への対応を振り返り、危機管理やリスクマネジメントの見直しのポイントを解説します。

2022/11/18

リスク総括セミナー 2022　BCP・危機管理・防災・新型コロナ対策・レジリエンス・事業継続

本セミナーでは、今年起きた出来事への対応を振り返り、危機管理やリスクマネジメントの見直しのポイントを解説します。

2022/11/18

「遠隔点呼」システムをレンタル提供

ALSOKは、自動車運送事業者が運行の安全を確保するために法令で義務付けられている「点呼業務」をリモートで実施するための「遠隔点呼導入支援ソリューション」を提供する。2022年4月から実施された「遠隔点呼制度」への対応に必要な機器・システム一式をレンタル提供し、初期費用の軽減を可能にするもの。同制度の普及とともに、DXや働き方改革の実現、SDGsの達成を支援する。

2022/11/15

IT・AI技術と人の力でエレベーター停止に備える

エレベーターで地震時に問題となるのが緊急停止時の閉じ込めと復旧時間です。東京都が10年ぶりに見直した首都直下地震の被害想定では、閉じ込めにつながり得るエレベーター停止台数は都心南部直下地震で最大2万2426台。業界大手の日立ビルシステムに緊急時の体制を聞きました。

2022/11/14

全座席数の６割で３日滞在分の物資を備える

コールセンター事業やバックオフィス事業を通じて企業の顧客サポート、事務処理サポートなどを行うりらいあコミュニケーションズでは、国内30カ所以上で約１万9000人の従業員がサービスに従事しています。同社は2020年に対策を定め、災害時の一斉帰宅抑制に向けた取り組みを開始しました。その内容を紹介します。

2022/11/10

稀だけれど心理的影響が大きいリスク

山歩きのリスクとして、クマとの遭遇があります。稀ではあるけれど、心理的影響は大きい。パニックに陥れば、道迷いや転倒などを誘発する危険もあります。想定に入れておくに越したことはありません。ハルトとヒデさんの会話から、クマに遭遇する原因と、その確率を下げるための予防策、それでも出遭ってしまったときの対応策を考えます。

2022/11/10

いまなお20万棟が全壊・焼失する衝撃

東京都は10年ぶりに見直した首都直下地震の被害想定で、前回と比べ建物被害を３～４割軽減できるとしました。しかし、これをもって安心することはもちろんできません。関東大震災から100 年の節目に発表された新被害想定から我々は何を受け取りどう行動すべきか。東京都立大学名誉教授で、東京都防災会議地震部会の専門委員を務める中林一樹氏に聞きました。

2022/11/06

衛星で斜面やインフラの変動リスクをモニタリング

スカパーJSAT、ゼンリン、日本工営の3社は、衛星データを用いて、斜面や盛り土などの土構造物、道路・埋め立て地、周囲のインフラの経年的変状をミリメートル精度でモニタリングする法人・自治体向けサービス「LIANA（Land-deformation and Infrastructure ANAlysis）」を提供する。豪雨災害やインフラ老朽化といった社会問題への対策として、一度に広域かつ低コストにモニタリングを行い、利用者の予防保全の意思決定をサポートするサービスとして提案する。

2022/11/03

関東大震災から100年　次の東京への備え

去る９月１日で関東大震災から99年が過ぎ、すでに100年目に入りました。折しも今年は東京都が首都直下地震の被害想定を10年ぶりに改定。「次の東京」に備え、必要な震災対策を考え直すタイミングです。いま何を受け止め、どう行動すればよいのか。専門家のインタビューと先進的な企業・組織の取り組みからひも解きます。

2022/11/01

リスクマネージャーの報酬は上昇している⁉

RIMSの調査によると、2019年から米国・カナダのリスクマネージャーの報酬は上昇傾向を見せている。これはCOVID-19、気候変動、ロシアのウクライナ侵攻と、想定外のリスクが組織を襲っており、複雑性、不確実性が高まっていることに対応している。リスクマネジメント戦略を見直し、予期せぬリスクに備えなえなければならない必要性を組織が認識しているからである。

2022/10/31

製造設備のアナログメーター目視点検を自動化

NTTコミュニケーションズは、製造設備のアナログメーターに対する目視点検作業を自動化し、担当者の負荷軽減を実現するソリューションを提供する。同社のクラウド録画カメラサービス「coomonita（コーモニタ）」と、LiLz（リルズ）の AI映像解析サービス「LiLz Gauge（リルズゲージ）」をAPI連携することで実現したもの。

2022/10/29

リスクトレンド研究会―今年最も注目したリスクは？

リスク対策.com の連載陣が、自身の記事を解説する公開オンライントークです。最新のリスクトレンドと注視するポイントを伝えるとともに、連載者同士が意見交換を行って記事を深掘りし、得られた気付きを共有します。聴講者の皆様がウェビナーのQ&A 機能を使って質問することも可能です。

2022/10/28

これからの気象ビジネスの展開～ウェザーニューズが目指す社会課題の解決～

11月の危機管理ビジネス勉強会の講師は、株式会社ウェザーニューズ 常務執行役員 サービス統括主責任者の安部大介氏です。 気象情報を通じて、さまざまなビジネスを展開する同社に、今後の気象ビジネスの可能性についてご発表いただきます。

2022/10/26