大手検索エンジンのエンジニアなどITのプロフェッショナルが参加し、ITを活用して災害被災地の情報支援を行う一般社団法人「情報支援レスキュー隊（IT DART）」が8月8日、発足した。災害急性期から復興事業が始まるまでを活動期間とし、ITを活用することで、災害時に被災地のニーズを適切に把握、情報発信することで効果的な支援を行うことが狙い。

設立発起人の1人である及川卓也氏は、「東日本大震災では『情報の空白地帯』が発生するなど、支援が偏ったケースもあった」と東日本大震災当時を振り返る。IT DARTは災害時に自発的に活動できるITの専門家らによる有志を平時から組織し、トレーニングや連携体制を整えることで、緊急時における被災地のIT支援を円滑に行うことを目指す。

災害時には適切なIT支援が重要
設立会には49人の賛同者が参加。具体的な活動としては、①災害の初期段階で被災地に隊員を派遣、②自治体や避難所などの状況や支援ニーズを収集・把握、③情報を適切に発信することで、支援者や自治体、企業に繋げ、効果的な支援活動を促す。その手段として、メンバーの専門とするテクノロジーやプロジェクト管理、要件定義と言ったノウハウを生かすという。

設立総会に参加した岩手県陸前高田市役所の大和田智広氏は、「東日本大震災では、刻々と変わる避難所の正確な情報が把握できなかった。避難者の1人が『靴が足りない』とツイートしただけでテント1張り分の靴が届けられたこともあった」と、災害時の適切なIT支援の重要性について強調した。

設立会後には「自治体との連携」「活動に必要なITシステム」「被災地で効果的かつ安全に活動するための対策」「活動を開始するタイミングやそのための備え」の4つのテーマに分かれワークショップを開催。「通信が途切れていても、つながった時に重要なデータから送ることができる仕組みづくりが必要」「災害ごとにシナリオを作るべきでは」など、活発な提案が行われた。ホームページでは現在、会員、隊員や連携団体などを募集している。

□情報支援レスキュー隊（IT DART）ホームページ
http://itdart.org/