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環境性分析とは、環境保全活動の実績の良否や、環境効率と環境有効性の状況を把握するのに役立ち、企業の収益性は永続性があるかを吟味するために必要です。環境性分析は、従来の経営分析の要因である収益性分析、流動性分析、成長性分析、生産性分析に加えて実施します。企業の経営活動を企業経営と環境経営の両面から、その活動成果の良し悪しを判断するだけではなく、組織体が存続・発展していくための基礎条件を発見・確認していくうえで重要な意義があります。環境効率指標は、企業の外部者と内部者が、企業の環境評価のために利用しています。第33回では、環境性分析と環境効率指標の内容と概念について解説いたします。

（1） 環境性分析の内容

環境性分析は、企業が、存続・発展していくために重要な意義があります。その背景としては、環境危機が1950年代の公害問題を経て、1980年代以降それが、地球的規模の環境問題に発展したため、企業自体の視点と企業のステークホルダーの視点からも、環境問題への配慮なくして経営活動を持続的に維持することはできないという思考が、重視されたことがあげられます。

企業は、外部の環境変化に迅速に取り組んだ環境経営と、本業の企業経営責任を図りつつ、社会・経済および環境の活動と調和した経営活動を行っています。実際、その環境経営情報は、環境報告書と有価証券報告書などによって開示されています。

具体的には、企業経営の成果は、有価証券報告書総覧のなかの財務諸表により、環境経営成果は、環境報告書のなかの環境会計によって、企業を取り巻くステークホルダーに報告されます。環境性分析は、この環境会計の数値から環境経営がどれだけ環境に負荷を与え、一方で、その削減と修復にどの程度努力して、成果を出しているかを把握することができます。

したがって、環境性分析とは、環境保全活動の実績の良否や、環境効率と環境有効性の状況を把握するのに役立ち、企業の収益性は、永続性があるかを吟味するために必要です。環境性分析が、経営分析、環境会計、企業会計とどのような位置づけにあるかを、経営活動別分類によって体系化しますと、図表1のとおりです。

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図表1は、経営活動を、企業経営（企業会計）と環境経営（広義の環境会計）に捉えて、従来の経営分析（収益性分析・流動性分析・成長性分析・生産性分析）に追加して、環境性分析が位置づけられています。また、従来の経営指数に追加して、環境効率指標を算出することを示しています。