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不確実性の高まりといった経営環境の変化は企業に能動的な変革を要請する。企業が持続的に成長するためには、企業を継続させ、新たなビジネス機会を開拓し続ける必要があるからである。

環境変化の下での組織の指揮には、ガバナンス の発揮が必要であり、新たな組織的行動にはリーダーシップが不可欠となる。リーダーは単なる意思決定役としての機能を果たすだけではなく、組織存続の視点、行動、価値観そのものを変えるための触媒(Catalyst)役を果たさなければならない。このためには、改革者としての機能に加え、場を作る機能が重要となる。つまり、変革の方向性の提示、組織の危機意識と変革によって報われる希望の提示、組織的行動への運動論を創り出してゆく組織内のリソースの確保、模範行動(Role model)の提示、組織文化の醸成、ステークホルダーへの発信と方向性の共有、合意形成、変革の進捗管理などの要素が求められる。

欧米のガバナンスでは、指名委員会、報酬委員会、監査委員会の3つの委員会を有する委員会等設置会社が積極的に採用されている。これは、権限を分散させた統制的意味合いと透明性や公正性を高めた構造が評価されているためである。(図表-1を参照)なお、グローバルな評価においては、独立社外取締役比率が51%以上で初めて独立性が確保されると考えられている。そして、独立性の高いガバナンスにおいて、高い成長性と企業価値向上を目指すためには、社外取締役の多彩なバックグラウンドの存在が重要であると認識されている。