東日本大震災の超巨大地震（マグニチュード９．０）が起きた日本海溝沿いでは、陸海のプレート同士の境界が再び固着したことが分かったと、東北大と海洋研究開発機構、東京大地震研究所の研究チームが９日までに米科学誌サイエンスに発表した。大震災以降の海底地殻変動の観測成果で、次の大地震を起こすエネルギーが蓄積され始めたことを意味するという。
　日本海溝では陸側プレートの下に海側プレートが沈み込み続けており、平常時はプレート同士の境界が固着して陸側プレートを圧縮するような形でエネルギーが蓄積する。２０１１年の超巨大地震は、長年固着していた領域が一気に滑り、陸側プレートが元に戻ろうとする力が働いて起きた。
　日本海溝沿いでは超巨大地震が５００～９００年程度の間隔で起きるが、プレート同士の境界は発生から間もなく再固着し、エネルギーを蓄積し始めることが分かった。今後も海底地殻変動の観測を続け、固着状態の変化を監視することが、次の大地震と津波の評価に不可欠だという。
　海底地殻変動の観測は「ＧＮＳＳ―Ａ」と呼ばれる方式で行った。測位衛星で「海上局」（測量船など）の位置を決めておき、海上局から音波で「海底局」のわずかな移動を測定する。今回の研究では東北大と海上保安庁の計２６地点の観測データを解析した。　

（ニュース提供元：時事通信社）