岩手県災害対策本部の闘い

約5800人の死者・行方不明者を出した岩手県。県の災害対策本部は、被災状況も分からない中で闘い続けた。彼らが経験した試練は、間違いなく次の大災害でも大きな障壁として立ちはだかる。しかし今の災害対策本部には、当時中心となったメンバーは、既にいない。常に人事で担当が変わる日本の組織体制では、ある意味仕方がないことだろう。今、やるべきことは、彼らが災害対応で得た教訓を我が身のこととして学び取ることだ。岩手県前総合防災室室長の小山雄士氏、元防災危機管理監の越野修三氏、岩手医科大付属病院の秋冨慎司氏に、3.11の災害対応を通じて得られた教訓を聞いた。
（編集部注）この記事は、「リスク対策.com」2013年9月25日号（Vol.39）に掲載したものをWeb記事として再掲したものです。役職などは掲載当時のままです。（2016/05/06）

情報が無い中で対応する力
Q.3.11の発災当初、通信が途絶え、被災地の状況が分からない中で、越野さんはいかに災害対策本部の陣頭指揮を執られたのでしょう。
越野　あのような大災害の突発事案というのは、最初から情報が入るはずがないのです。しかし、やるべきことの目的、目標は明らかですから、それを達成するために、手持ちの資源をどうやって運用するかに意識を集中させました。　

目的は人命最優先で、目標は一人でも多くの命を救うことです。この目的、目標に基づいて、何を重点に、どのように手持ちの資源を配分していくかを決めていったのです。　

一方で、被災地の状況が分からないわけですから、被害状況をイメージするしかありません。テレビ画面から流れる映像をもとに、市町村はこういう状況に陥っているだろう、病院はこうなっているだろうと想像しながら対応を考えていきました。　
同時に手持ちの資源も把握しなくてはいけません。いつも言うことですが、目的・目標を達成するためには状況を把握することが不可欠です。この状況を把握するというのは、被害の状況と、自分の手持ちの資源の両方が分かっていないとできないことなのです。　

手持ちの資源については何度も自衛隊と協議し、演習も繰り返していましたから、どのくらいの部隊が支援に来るのかは事前に分かっていました。しかし、被災地については圧倒的に情報が不足していましたから、海岸沿いの病院が壊滅的な状況になっていることをイメージし、人命最優先の目的と一人でも多くの命を助けるという目標に向かって、病院に酸素吸入器や毛布、DMAT（災害派遣医療チーム）などのスタッフをヘリで送り届けることを最優先に行いました。食料の調達が多少遅れたとしても数日は生き延びることができますが、酸素吸入は一刻たりとも止めることはできません。低体温で死に至るケースもあります。こういう状況に対して真っ先に手を打たねばならない状況だったのです。

Q.すべての病院が同じような状況に陥っているわけではなかったと思います。医療班の指揮を執られた秋冨さんにお聞きしますが、連絡が取り合えない中でいかに支援する優先順位を決めたのですか？
秋冨　災害時には、腐ったような情報も山ほど入ってきます。助けが必要だ、人が死にそうだという情報から、どうでもいいようなデマまで。逆に、本当に被災している人は、助けてほしいという情報すら発信することができないのです。そういう声なき声にまで耳を傾け、その中から、災害対応に必要な情報を見極める情報のトリアージが必要になります。　

ただし、基本として緊急時の状況判断は、「信頼度」「優先度」とを基に行うしかありません。信頼度が低い情報でも、命にかかわるような優先度が高い情報なら、それを信じて行動するしかない。実際に支援に行って空振りだったこともたくさんありました。それは仕方ないことです。