特集1　レジリエントな街　建物

東日本大震災を契機に、首都直下地震が危惧される首都圏では、災害が起こっても事業途絶しない災害に強いオフィスビルのニーズが高まっている。 BCPを重視するテナント企業にとっては、耐震性はもはや入居ニーズの最低条件でしかなく、自家発電設備や情報通信設備、水洗トイレが 72 時間利用できるオフィスの提供が、大手デベロッパーの間では標準仕様と考えられている。被災をしないように、防御を徹底するだけでなく、被災することも視野に入れ、その復旧などをいかに早めるのかという抵抗力と回復力を兼ね備えた概念が “レジリエンス”の意。防災にとどまらず、被災を前提にしたまちづくりが進められている東北地方における震災復興や、帰宅困難者対策を含めた都心のまちづくり、最新のオフィスビルやデータセンターなど、レジリエンス最前線の取り組みを紹介する。