2018/01/22
ニュープロダクツ
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理化学研究所(理研)、気象庁気象研究所、科学技術振興機構、海洋研究開発機構は18日、理研計算科学研究機構データ同化研究チーム、気象庁気象研究所らの共同研究グループが、スーパーコンピューター「京」と気象衛星「ひまわり8号」による観測ビッグデータを用いて10分ごとに更新する気象予測手法を開発し、台風や集中豪雨、それに伴う洪水の予測への有効性を確認したと発表した。刻々と得られるデータを取り込んだ精度の高い天気予報が可能となり、豪雨による洪水や土砂崩れなどの災害リスクを早くとらえることができるようになる。
同研究グループは、ひまわり8号の赤外放射輝度データを、雲域(雲の領域)も含めた全天候で数値天気予報に直接利用することに成功。ひまわり8号の高性能センサーによるビッグデータを生かすことで、これまで1時間ごとに更新されていた気象予測が、10分ごとに更新できるようになる。新しい予測データを有効に活用することで「豪雨や洪水のリスクを一刻も早く捉え、防災体制などの技術的・社会的課題解決が期待できる」(同研究グループ)。
これまで、ひまわり8号から観測される赤外放射輝度データを、雲域も含めた全天候で数値天気予報に直接利用することは困難だった。このため、気象庁など世界の現業の天気予報センターの数値天気予報システムでは、連続する雲画像から雲の動きを追跡して推定する風向・風速や、雲域を除く晴天域の赤外放射輝度データの利用が主に行われてきた。
■ニュースリリースはこちら
http://www.riken.jp/pr/press/2018/20180118_1/
(了)
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リスク対策.com:横田 和子
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