連載
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山歩きを例に学ぶ「SMART」の使い方
4月から新年度が始まり、目標を立てる機会が増えるのではないでしょうか。その際に役立つツールが、以前にも紹介した「SMART」です。配慮すべき5つのポイントを端的に示す指標で、これにそって目標を組み立てれば実行と達成が容易になるというもの。使い方もシンプルです。具体的にどう使うのか、山歩きを例に紹介します。
2023/03/23
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豊田通商グループにおける海外駐在員と出張者の安全管理
約130カ国で事業を展開する豊田通商。グループ会社は1000社を超え、全体の従業員数は6万5千人にも上る。近年はアフリカ地域に特化した事業部を設け、アフリカの成長を後押しする。グループ会社も含めた駐在員とその家族、ならびに海外出張者の安全を守るのが、コンプライアンス・危機管理部の危機管理・BCM推進室だ。
2023/03/22
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函館大火――3月の気象災害――
今回の話は89年前にさかのぼる。1934(昭和9)年3月21日18時53分頃、函館市南部の住吉町の一角から出火した火災は、折からの暴風にあおられて見る見る拡大した。消火活動は難航し、人々は逃げ場を失い、2166人が命を落とし、9485人が負傷した。焼失面積は416.39ヘクタール、焼失した建物は1万1105棟にのぼり、当時の函館市域の3分の1を焼失してしまった。この大火による被災者は10万人を超え、我が国の火災史上まれに見る大惨事となった。今回は、この大火を引き起こした暴風について考察する。
2023/03/20
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三浦瑠麗氏の炎上を表現5原則から考える
家族が捜査されたり告発されたりした時、一般人であればコメントする必要はありませんが、著名人は何らかのコメントをせざるを得ないでしょう。自分の事業活動への影響を最小限に抑えるには、どう発信・発言したらよいのでしょうか。夫の会社と自宅に家宅捜索が入った三浦瑠麗さんの事例を、信頼・評判の表現5原則から考察します。
2023/03/16
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2023年4月からの月60時間超の割増賃金率の引き上げ
2023年4月1日から、これまで中小企業への適用が猶予されていた月60時間を超える時間外労働に対する法定割増賃金率が、現行の25%以上から50%以上へと引き上げられます。そこで今回は、労働基準法の改正の内容および割増賃金率の引き上げに伴い中小企業に求められる実務上の対応について解説します。
2023/03/15
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様子見の姿勢ではゆでガエルへの道一直線か⁉
グローバル化が進んだ社会環境下、企業が経済安全保障に本気で対応すれば間違いなく大きな痛みをともないます。政治が煮え切らず、梯子を外されるリスクさえ感じるなか、正直者が損をしかねないと判断する経営者がいても何らおかしくありません。現実的にどう対応すべきか、かなり難しい領域ですが、今回から筆者の考えを交えて論じていきます。
2023/03/14
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捕まるとは思わなかった・・・「闇バイト」に注意!!
SNSで高額バイトの情報を見つけ、簡単な仕事だと思い、軽い気持ちで応募して特殊詐欺や強盗などの犯罪に加担してしまったという事案が発生しています!
2023/03/13
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ブランク明けはいつにもまして慎重に
ブランク明けは、何かと思いもよらないことが起こりがちです。習慣で身についていたはずのことを忘れていたり、普段の勘が鈍っていたり、身体がなまっていたり。3年間続いたコロナ禍が転換期を迎え、企業内もさまざまなルールが変わるタイミング。ハルトが2カ月ぶりの山歩きでおかした失敗から学びます。
2023/03/09
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エネルギーリスクマネジメントの進め方
ロシアのウクライナ侵攻を受けて、エネルギー価格が上昇している。これまではエネルギー消費量を削減し、再生エネルギーへの移行を長期的に進めることはリスクマネジメントとして考慮されていたが、今やコストを考慮したネルギーの確保は喫緊の大きなリスク要因になっている。実際、電力の安定供給が見込める地域の工場の生産量を増加させ、電力コストが高い地域での操業を落とすといった対応策を取る企業も出て来ている。こうした対策を進めるためには、いくつかのポイントを押さえるべきである。
2023/03/09
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個人の状況に応じて業務をマッチングさせる
高年齢労働者には、体力の低下に即した職場の安全配慮が必要となります。国のガイドラインにそって企業が取り組むべき事項のうち「安全衛生管理体制の確立等」「職場環境の改善」「高年齢労働者の健康や体力の状況の把握」について説明してきましたが、今回は「高年齢労働者の健康や体力の状況に応じた対応」と「安全衛生教育」について解説します。
2023/03/08
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サステナビリティ情報開示のポイント
前回は企業に求められる非財務情報の開示について、特に「事業等のリスク」に関する開示の好事例について見ていきました。今回は、昨年6月に有価証券報告書への記載が新設された「サステナビリティ情報」について見ていきます。
2023/03/05
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ESGコミュニケーションにおける新たなプレッシャー
今多くの消費者が、企業が社会的な課題について発言することを期待するようになりました。しかし一方で、企業が政治的な話題に関与するリスクが高まっています。
2023/03/03
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AIのつくり出す偽物
AI(人工知能)の活用によって巧妙化するソーシャルエンジニアリングやビジネスメール詐欺が、本来強固なサイバーセキュリティをも無力にすることがある。今回は、これらの脅威に対する振り返りとともに、サイバー犯罪の「今」を探求する。
2023/03/02
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「学び直し」をいうなら基礎教育の改革から
前回、日本人の長文読解力が低下している現実について論考しました。現実がその状況なら、それに即した社会人教育、というより生涯教育の環境をつくり上げなければなりません。それは「学び直し」という類ではなく、個々の人間力を高め、社会活動における実践に役立てるものです。今回は、どうすればそれが実現できるかを考えます。
2023/02/28
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ネット情報で“わかったつもり”が一番アブナイ
あり余るほどの情報があふれるネット空間。登山も例外ではなく、情報サイトや投稿記事にはこと細かな山行記録、豊富なスナップ写真が満載です。便利に使えることは間違いありません。が、それだけで山を“わかったつもり”になると、思わぬ落とし穴が。ネットの情報収集に潜むリスクと上手な役立て方を、ハルトとヒデさんの会話から学びます。
2023/02/22
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冬の高潮――2月の気象災害――
高潮(たかしお)と言えば、台風によって引き起こされるものを連想する人が多いだろう。高潮害は、台風がもたらす代表的な災害態様の1つである。それについては本連載でいずれ解説するとして、今回とりあげるのは、冬季、発達した温帯低気圧によって引き起こされる高潮である。高潮は、温帯低気圧によっても起こる。
2023/02/20
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「ヒト」に求められるBCP的素養とは?
災害時にいざ避難する、行動するとなった時、健康状態などによって状況に対応できない従業員は思いのほか多いのではないでしょうか。「ヒト」が有事に際して正しく行動できるかは、BCPにおいて非常に重要。しかし一方で、あまりスポットライトがあたってこなかった分野でもあります。今回は従業員に求められるBCP的素養について考えます。
2023/02/17
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長文読解力の低下という深刻なリスク
前回はアスリートのジュニア育成問題を欧米と比較して語りましたが、ことはスポーツに収まらず、人材育成全般に同様の構造がありそうです。典型的な事案が、日本語の読解力の劣化。情報環境の問題でもありますから、もちろん企業も他人事ではありません。いまや社会をあげて取り組むべき最重要課題となった情報力の強化について論考します。
2023/02/14
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ちょっと待って! そのメール 、本当に信じて大丈夫!?
攻撃者が取引先や経営者等になりすまして、偽のメールを企業の担当者へ 送り付け、金銭を騙し取る「ビジネスメール詐欺(BEC)」に注意してください 。
2023/02/13
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「非常事態宣言」の大寒波
昨年12月、米国北部を中心に広い範囲で大寒波が襲来。大規模停電や数千便にも及ぶフライトキャンセルに加え、車の立ち往生や除雪作業中の事故などが原因で60人以上の犠牲者を出す大惨事となりました。
2023/02/12
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ハラスメント窓口に相談してもらえない問題
筆者の所属先の帝京大学で起きた炎上事件。あらためて感じたのは、ハラスメントを受けた当事者にどう相談してもらうかという問題です。今回の学生はTwitterでの告発を選んだわけですが、実際、相談窓口の利用する当事者は多くありません。どのような問題があるのか、改善の方法はあるのか、大学のケースを例に考えます。
2023/02/10
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五輪汚職事件に見る各社の広報対応の差
問題発生時の記者会見開催基準は、通常、危機管理広報マニュアルに明記します。役員不祥事ともなるとマニュアル明記は躊躇するかもしれませんが、筆者が携わった組織ではトップ逮捕も想定した基準を整備しました。今回は東京五輪・パラリンピックを巡るスポンサー契約問題でトップ逮捕が相次いだ事例から、記者会見の開催効果を考えます。
2023/02/09
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「まだ大丈夫だ」と思う心理に要注意
リスクホメオスタシスという理論があります。簡単にいうと、人はリスクの許容レベルを超えない限り、心配よりも自分の利益を優先する意識が勝つというもの。例えば慎重に運転すべき冬道でも、スタッドレスタイヤを履くとつい速度を上げてしまうのがこの心理だといわれます。ハルトとヒデさんの山旅から、リスクホメオスタシスの回避法を考えます。
2023/02/09
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労災防止と健康確保のための体力チェック
経済社会の活力維持のために高齢者の活躍が求められる一方、高年齢労働者に対しては体力低下に即した職場の安全配慮が必要です。国のガイドラインにそって企業が取り組むべき事項のうち「安全衛生管理体制の確立等」と「職場環境の改善」について説明してきましたが、今回は「高年齢労働者の健康や体力の状況の把握」について解説します。
2023/02/08
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三菱電機グループの海外安全・危機管理施策
世界に約14万6千人のグループ従業員を抱える三菱電機は、海外に駐在する従業員と帯同家族、そして海外出張者の安全を「海外安全対策センター」が管理している。センター設立のきっかけは約200人の邦人が人質となった1990年のイラク軍によるクウェート侵攻。センターの役割は情報収集・分析と発信、個別相談への対応、安全教育、海外拠点など現地の状況把握、安全施策の検討・実施、有事対応など多岐にわたる。
2023/02/07