2013/11/13
セミナー・イベント
※開催終了
□■海上自衛隊出身の講師が演習のノウハウを伝えます■□

|
こんな方におすすめ ・危機管理に真剣に取り組もうとしている経営者 |
■日時:12月18日(水) 14時~15時30分 (受付開始 13時30分~)
■参加費:5000円
■定員:40人
■会場:剛堂会館ビル 1階セミナールーム
(東京都千代田区紀尾井町3-27)
印刷用地図
【セミナー概要】

前回(11月28日)の初級編に続き、中級編となります。
地震などの大規模自然災害に限らず、危機管理上の事態においては、最初が大切です。初動が迅速かつ的確であると、対応に余裕が生まれ、細部への気配りができると同時に、先手を打っていくことができるようになります。逆に初動を誤ると、すべてが後手に回り、細部に気を配る余裕もなく付け焼刃の対応をしていくという負のスパイラルに陥ってしまいます。
初級編では、自治体の職員、企業の経営幹部、学校や病院などの危機管理担当の方々に、危機管理にとって重要なことは何か、初動を誤らずに対処するにはどのような図上演習が必要かをご紹介しましたが、今回の中級編では、危機判断力を高めるための図上演習を行うためにはどのようなシナリオが必要か、どうシナリオを作り上げていけばいいかについて、ご説明いたします。
図上演習は、古くから軍隊で指揮官や幕僚の訓練のために用いられてきた方法ですが、軍隊のみならずさまざまな組織で、いろいろな分野の教育や訓練に応用することができます。近い将来に予測されている地震・津波、噴火などの自然災害や法務・財務などの危機管理上の事態に自信を持って対応できる人材を育てるため、あるいは組織運営上の様々な問題に対応するために、海上自衛隊出身の講師が海上自衛隊で培ったノウハウをお伝えします。
【講師】
林 祐
一般社団法人日本経営士会 経営士
上智大学経済学部卒業、上智大学大学院経済学研究科博士前期課程修了
海上自衛隊に入隊、艦隊勤務のほか、海上幕僚監部防衛課、自衛艦隊司令部主任幕僚、地方総監部経理部長、造修補給所長、教育隊司令などを歴任。元海将補
海上自衛隊退職後、日発販売(株)に入社。現在、環境商品営業部長
セミナー・イベントの他の記事
おすすめ記事
-
競争と協業が同居するサプライチェーンリスクの適切な分配が全体の成長につながる
予期せぬ事態に備えた、サプライチェーン全体のリスクマネジメントが不可欠となっている。深刻な被害を与えるのは、地震や水害のような自然災害に限ったことではない。パンデミックやサイバー攻撃、そして国際政治の緊張もまた、物流の停滞や原材料不足を引き起こし、サプライチェーンに大きく影響する。名古屋市立大学教授の下野由貴氏によれば、協業によるサプライチェーン全体でのリスク分散が、各企業の成長につながるという。サプライチェーンにおけるリスクマネジメントはどうあるべきかを下野氏に聞いた。
2025/12/04
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/12/02
-
-
-
-
-
-
目指すゴールは防災デフォルトの社会
人口減少や少子高齢化で自治体の防災力が減衰、これを補うノウハウや技術に注目が集まっています。が、ソリューションこそ豊富になるも、実装は遅々として進みません。この課題に向き合うべく、NTT 東日本は今年4月、新たに「防災研究所」を設置しました。目指すゴールは防災を標準化した社会です。
2025/11/21
-
サプライチェーン強化による代替戦略への挑戦
包装機材や関連システム機器、プラントなどの製造・販売を手掛けるPACRAFT 株式会社(本社:東京、主要工場:山口県岩国市)は、代替生産などの手法により、災害などの有事の際にも主要事業を継続できる体制を構築している。同社が開発・製造するほとんどの製品はオーダーメイド。同一製品を大量生産する工場とは違い、職人が部品を一から組み立てるという同社事業の特徴を生かし、工場が被災した際には、協力会社に生産を一部移すほか、必要な従業員を代替生産拠点に移して、製造を続けられる体制を構築している。
2025/11/20
-
企業存続のための経済安全保障
世界情勢の変動や地政学リスクの上昇を受け、企業の経済安全保障への関心が急速に高まっている。グローバルな環境での競争優位性を確保するため、重要技術やサプライチェーンの管理が企業存続の鍵となる。各社でリスクマネジメント強化や体制整備が進むが、取り組みは緒に就いたばかり。日本企業はどのように経済安全保障にアプローチすればいいのか。日本企業で初めて、三菱電機に設置された専門部署である経済安全保障統括室の室長を経験し、現在は、電通総研経済安全保障研究センターで副センター長を務める伊藤隆氏に聞いた。
2025/11/17






※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方